| 研究課題/領域番号 |
17K03931
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| 研究機関 | 関西大学 |
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研究代表者 |
細見 正樹 関西大学, 商学部, 准教授 (90773086)
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| 研究分担者 |
大里 大助 福岡女学院大学, 人間関係学部, 准教授 (20435126) [辞退]
加納 郁也 兵庫県立大学, 国際商経学部, 教授 (40382254)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 在宅勤務 / コミュニケーション / 職務自由度 / 相互依存性 |
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| 研究実績の概要 |
まず、在宅勤務の効果について，民間企業の雇用者を対象とした質問紙調査を分析した結果，在宅勤務の利用経験がある従業員は，従業員のストレスが低いこと，仕事と家庭生活の切り分け度合いが，この関係に影響を与えることを示した。次に，地方自治体の在宅勤務労働者をインタビュー調査した。その結果，在宅勤務者は水平的コミュニケーションが不足していること，罪悪感・評価やキャリア面の不安を抱くといった阻害要因が存在することを明らかにし，こうした阻害要因を低減することが必要であることを示唆した。
この結果を踏まえ，最終年度の2020年度は在宅勤務の阻害要因を緩和するための条件について研究発表した。まず，在宅勤務制度利用に対する上司の態度に影響する要因について調査データを分析した。その結果，仕事の相互依存性が高いと在宅勤務利用に対する上司の許容度が低下することを示した。また，職場のダイバーシティおよび職場のテレコミュニケーション度は，これらの関係に調整効果をもたらすことを示した。この結果については，日本労務学会年次大会にて発表を行った。次に，同僚従業員に対する在宅勤務制度利用促進につながる要因についても分析した。その結果，職務自由度および職務の複雑性が高い職場では、利用許容度を高めた。さらに，職務の相互依存性が高いほうが，職務自由度と利用許容度の関係および職務の複雑性と利用許容度の関係をそれぞれ強めた。この結果についても日本労務学会にて発表を行った。
さらに，2020年度は、コロナ禍のもとで増加した在宅労働者を対象として，2020年10月から2021の1月の期間で大規模な量的調査を実施しており，今後分析を進めて研究成果を公表していく予定である。
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