| 研究課題/領域番号 |
17K03949
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| 研究機関 | 青山学院大学 |
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研究代表者 |
山本 寛 青山学院大学, 経営学部, 教授 (30240120)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 専門性マネジメント |
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| 研究実績の概要 |
以下の論文を執筆、出版した。
「組織の能力開発からみた専門性マネジメントの実証的研究」(『青山経営論集』第54巻第3号 pp.45-60)
工業社会から知識社会へと転換しつつある現代、組織は、社員の知識や専門性を重視する方向に転換してきた。その中で、働く人の専門性を高めていくための組織の役割が重要になってきた。本論文では、専門性を高めていくための組織のマネジメントを意味する専門性マネジメントが、わが国の組織で本当に成立するのか、そしてそれが働く人に有効なのかどうかを、以下の2つの仮説の検証を通じて検討した。
【仮説1】組織による積極的な能力開発は、従業員の専門性コミットメントを促進する。
【仮説2】組織による積極的な能力開発は、従業員の専門性コミットメントの向上を通して彼ら/彼女らの学習自己効力感及びキャリア発達を促進する。
専門職ではない一般の組織従業員を対象として、質問票調査を実施した。その結果、組織による積極的な能力開発が、従業員の専門性に対するコミットメントにプラスに作用しており、専門性マネジメントの成立が実証された。また、そうした能力開発は、専門性に対するコミットメントの向上を通して学習自己効力感及びキャリア発達にプラスに影響し、専門性マネジメントの有効性も実証された。つまり、専門職だけでなく、専門職以外の方々についてもいわゆるナレッジマネジメントではない専門性マネジメントの成立と有効性が示された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本年度の研究実施計画の中心は、①日本及び外国で企業及び個人に対するインタビュー調査を行うこと、②日本及び外国の民間企業正規従業員に対する質問票調査を同時点で実施すること、③調査結果を学会報告、論文にまとめ公開することであった。①の日本での個人に対するインタビュー調査は行ったが、②の質問票調査の実施はできなかった。また、③では、論文にまとめ公開することはできたが、学会報告はできなかったため、(3)とした。
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| 今後の研究の推進方策 |
第1に、既に実施した日米国際比較質問票調査の分析結果及び同じく以前実施した保育士及び保育園長に対する質問票調査の分析結果を、学会報告、論文の形で取りまとめ公開する。そのため、学会報告のための旅費を予算に計上する。
第2に、日本、アメリカ及び中国の民間企業正規従業員に対する質問票調査を実施する。調査会社にインターネット調査を委託し、アメリカ、中国各200人、日本300人のデータ回収を目標とする。
第3に、調査結果の分析、発表等として、結果を入力したデータファイルを調査会社に作成してもらう。そのため、謝金等の予算を計上している。同データファイルについては、研究代表者が研究室に所有しているSPSS等の統計分析ソフトを使って分析する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
理由 本年度、日本における組織従業員への質問票調査を実施しなかったため。
使用計画 次年度、本年度分と併せ、調査会社にアメリカ、中国各200人、日本400人のデータ回収を目標とするインターネット調査を委託する。また、調査結果の分析、発表等のため、結果を入力したデータファイルを調査会社に作成してもらう。以上の費用に充当する予定である。
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