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特定時点で「次世代エネルギー・社会システム実証事業」に参加し、他社と情報共有やイノベーションを経験した企業が、その後も同様の経験が可能な実証プロジェクトに参加し再生可能エネルギーを継続的に導入する可能性を明らかにした。
具体的には、2011年4月から2015年3月までに「次世代エネルギー・社会システムの実証事業」に参加した企業が2015年から2019年まで社内で導入した再生可能エネルギーの種類と担当部署、さらには2020年から2021年までに参加した再生可能性エネルギー関連プロジェクト、他社との情報共有および関連製品のイノベーションについて調査した。
けいはんな学研都市の「次世代エネルギー・社会システム実証事業」に参加した23社と横浜市の実証事業に参加した15社を調査したところ各社は、太陽光発電、 水力発電、 バイオマス、 蓄電池、 風力、 低炭素、 地熱発電のいずれかの2つもしくは3つ以上の再生可能エネルギーを自社事業に導入していた。さらに、これらの企業は経済産業省が主催しているゼロエミ・チャレンジ企業、経団連チャレンジゼロ参画企業にもなっており、自らの研究開発や技術イノベーションについてプロジェクトのWebサイトに公開していた。それらのプロジェクトには大学や官も関わっており、産学官連携が続いていることが分かった。
これまでの内容から「次世代エネルギー・社会システム実証事業」に参加した企業はその後も継続的に再生可能エネルギー関連技術を自社事業に導入し、さらに他社と交流を通して情報共有やイノベーションを続けていることが明らかになった。この内容から特定時点で再生可能エネルギー技術の開発に関わり、他社と情報共有やイノベーションを経験した企業は、その後も再生可能エネルギ―の開発と普及に継続的に関わる可能性がある事が示唆された。
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