| 研究課題/領域番号 |
17K04026
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| 研究機関 | 流通科学大学 |
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研究代表者 |
森藤 ちひろ 流通科学大学, 人間社会学部, 教授 (10529580)
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| 研究分担者 |
山本 昭二 関西学院大学, 経営戦略研究科, 教授 (80220466)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 家族の意思決定 / 家族アイデンティティ / 家族価値観 / 購買意思決定プロセス |
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| 研究実績の概要 |
本研究は，同居・別居を問わず日常的に繋がりを持つ家族が共同で行う購買意思決定プロセスを明らかにし，ICTの発展，家族形態の多様化，価値観の多様化が複合的に影響する現代の家族の購買意思決定プロセスを提示することを目的としている。コロナウィルス感染症に対する社会の対応は長期化し，ニューノーマルと言われる生活様式が定着しつつある。そのため，今年度は，消費者の購買行動の変化を一時的なものとして捉えるのではなく，新たな購買行動とその定着に着目し，研究を進めた。働き方においても在宅勤務やリモートワーク，ワーケーションなどが選択する動きが見られ，出勤回数や通勤時間の減少による購買品目の変化，購買意思決定プロセスにおける情報探索者，意思決定者，購入者，消費者，管理者等の家族構成員の変化が確認された。
本研究の当初の計画は，ICT普及した社会の家族の意思決定の類型（夫優位型，妻優位型，共同型，自律型や，父親主導型，母親主導型，子供尊重型）と購買される商品の関係を明らかにすることであったが，質的調査の結果，新たな類型も抽出されたため，現代に合った類型化の再定義が必要であると考えられる。そうした状況の背景には，コロナウィルスの影響だけでなく，モノ・サービスのサブスクリプション方式の増加やシェアリングの浸透の影響があると考えられる。
今年度は，コロナ禍において制限された消費者の移動と関連して，居住地や生活拠点の選択に関わる家族の意思決定プロセスに着目した。文献調査，二次データを用いた分析を行い，働き方を見直し都心から退出する地方への移住者，2拠点もしくは多拠点で生活する人々，定住先を持たないアドレスホッパー等に対する質的調査を行い，住む場所や同居者に関する意思決定に関する考察を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
コロナウィルス感染症の影響により予定していた調査を実施することができなかったため，研究計画を1年延長した。コロナ禍の長期化により新しい日常と言われる生活の定着が見られ，それに対応した調査設計を行うこととした。家族の意思決定に影響を及ぼす価値観やライフスタイル，人々の働き方，ICTのリテラシー，ICTの受容性，オンラインサービスの普及の程度に関する定量調査を予定しており，現在，準備を進めている所である。
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| 今後の研究の推進方策 |
コロナウィルス感染症によって，飲食店利用の減少，テイクアウトやデリバリー利用の増加，おうち時間を充実させる消費の増加が見られる。現在，二次データ分析と質的調査の結果から仮説を導出し，定量調査の準備を行っている。次回の調査では，商品，購買場所，購買方法，購買者といった消費者の購買行動と，家族の働き方・暮らし方，家族アイデンティティ・家族価値観の関係を明らかにしていく予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
コロナウィルス感染症による消費者の行動制限が長期化し，予定していた調査の修正が必要になり，調査費用の使用が延期された。次年度使用額は，修正した調査内容を実施するための調査費用と本研究の成果発表のための費用として使用する予定である。
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