| 研究課題/領域番号 |
17K04150
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| 研究機関 | 青山学院大学 |
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研究代表者 |
矢野 晋吾 青山学院大学, 総合文化政策学部, 教授 (00344341)
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| 研究分担者 |
三須田 善暢 岩手県立大学盛岡短期大学部, その他部局等, 准教授 (10412925)
福田 恵 広島大学, 総合科学研究科, 准教授 (50454468)
高田 知和 東京国際大学, 人間社会学部, 教授 (70236230)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 社会学 / 農村社会学 / 学説史 / 社会調査 |
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| 研究実績の概要 |
本年度は、７回にわたって研究会を開催し、各自が担当している分野における課題について提示し、ディスカッションを行った。
①研究計画の立案と今後の進行について（2017年4月16日、②三須田善暢報告「戦後の資本主義論争と農村社会学の関係について──島崎稔『日本農村社会の構造と論理(1965年)から」及び研究の現状と課題についての検討（2017年6月4日）、
③高田知和報告「いわゆる『日本資本主義論争』と『農村社会学』(1)」及び研究の現状と課題についての検討（2017年7月28日）、④牧野修也報告「竹内利美1954「都市と村落」渋沢敬三編『明治文化史12生活』」についてのレビュー（前編）（2017年11月17日）
⑤牧野修也報告「竹内利美1954「都市と村落」渋沢敬三編『明治文化史12生活』」についてのレビュー（後編）（2017年12月03日）、⑥有賀喜左衞門氏旧宅から発見した新資料の目録作成作業の実施及び研究計画の策定（2018年01月06～07日）、⑦福田惠報告「福武の『日本農村の社会的性格』の西南型農村について」（2018年02月04日）。これら一連の研究会を通じて、日本「農村社会学」の前史（特に戦前～戦後期）について、隣接諸分野の文献も含めた再検討を行った。これと並行して、各自による資料収集及び分析を進めた。
加えて、以前等研究グループが収集した有賀喜左衞門氏旧宅から新資料について、目録作成を進行させた。このほか、既に行っているインタビューデータについて、テキストの整理を進行させた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究では、「研究目的」の欄で記した７つの課題を設定して、研究を積み上げていく。即ち、①日本「農村社会学」の前史（特に戦前～戦後期）について隣接諸分野の文献も含めた再検討、②有賀・鈴木の視角の再検討（関係者からの聴取調査等）、③学知としての社会学全体からみた「農村社会学」確立過程の再検討、④戦後の研究としての「農村社会学」の展開（各研究機関が培った視点等について聴取調査）、 ⑤有賀旧宅から発見された新資料の整理・分析と公刊への準備作業、⑥明治以降の農山漁村における社会学的研究の課題と視点を整理し、現代及び今後の農村研究への新たな課題と分析枠組みを提示、⑦聴取調査資料等のアーカイブ化への準備作業、である。
本年度は計画として、①～⑤を中心に行う計画であった。①については、研究会を予定通り実施し、②については、インタビュー対象者の絞り込み及び担当者の決定を行い、③については、研究会を通じて議論を深め、⑤については、合宿で集中的に作業を行い、概ね資料目録を作成した。④については、資料収集は行ったが、具体的な聞き取り調査は来年度以降に持ち越している。
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| 今後の研究の推進方策 |
2018（平成30）年度は引き続き①～④の分析を行いながら、⑥の理論的枠組み作成のための資料摘出とディスカッションを行い、⑦の準備作業を進める。
①については、各自が分担したテーマに基づき資料収集を行い、研究会を実施し、ディスカッションを通じて分析を進める。②については、有賀門下だった柿崎京一氏の聴取調査について、テキストデータとしてまとめて公刊への道筋をつける。③については、引き続き東北大学関係者（細谷昂氏ら）、東京教育大学関係者（黒崎八州次良氏）、九州大学関係者についての聴取調査も行う。④については、前年度と同じく研究会を通じて、種々の社会的経済的論争のなかで戦前期に社会学が学知として発展した過程を再検討する。⑤については、新資料の目録を完成させ、分析については三須田が中心になって行い、公刊に向けた方策の検討作業を行う。⑥については、毎回の研究会で、常に問題設定及び分析枠組みについて意識をしながら課題を洗い出し、論点を明確化していく。⑦については、聴取調査のデータを速やかにテキスト化しながら、順次公開できる形に進めて行く。またウェブ上での公開に向けて、資料蒐集を行い、準備を進める。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
学会開催地が想定より近隣で行われたこと、インタビューデータの文字起こし作業が翌年度に繰り延べになったことなどから、2018年度へ繰り越しになった。
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