研究課題/領域番号 |
17K04305
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
社会福祉学
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研究機関 | 新見公立大学 (2019-2020) 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター (2017-2018) |
研究代表者 |
鄭 丞媛 新見公立大学, 健康科学部, 准教授(移行) (50553062)
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研究分担者 |
井上 祐介 岡山県立大学, 保健福祉学部, 助教 (60735497)
宮國 康弘 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 老年学・社会科学研究センター, 研究員 (90734195)
近藤 克則 千葉大学, 予防医学センター, 教授 (20298558)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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キーワード | Age-friendly cities / 地域診断 / 介護予防 / 健康の社会的決定要因 |
研究成果の概要 |
本研究では,日本版Age Friendly Cities (AFC)指標の開発に向けたエビデンスの蓄積をねらいとし,第一に,既存の地域診断指標を整理検討し,今後の課題を明らかにすること,第二に,AFCの概念を構成する8領域と厚生労働省が示した6つの要介護リスクのうち,認知症に着目し,両者の関連性を明らかにすること,第三に日本版Age Friendly Cities (AFC)の信頼性と妥当性の検証方法を検討することを目的とした. 本研究の結果から,社会環境の整備は高齢者の健康や幸福につながり,高齢者にやさしいまちづくりの実現にも寄与する可能性が示唆された.
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自由記述の分野 |
社会疫学
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
信頼性・妥当性が担保された日本版AFC指標を用いて,地域アセスメント(診断)を行うことで,「高齢者に優しいまち」・「高齢者のWell-Beingを実現しているまち」の選別が可能になる.これは地域包括ケアシステム構築に向けて地域アセスメント(診断)の科学的根拠を整備することにも繋がる. また,「望ましい数値を示すまち」を参考に,数年単位での社会環境の改善の目標値を設定すれば,日本国内での比較と言う意味で現実的な目標設定も可能となる.
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