| 研究課題/領域番号 |
17K04367
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| 研究機関 | 東京成徳大学 |
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研究代表者 |
石隈 利紀 東京成徳大学, 応用心理学部, 教授 (50232278)
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| 研究分担者 |
家近 早苗 大阪教育大学, 連合教職実践研究科, 教授 (40439005)
田村 節子 東京成徳大学, 応用心理学部, 教授 (40549151)
鈴木 庸裕 日本福祉大学, 子ども発達学部, 教授 (70226538)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | チーム学校 / 教育相談 / 学校心理学 / スクールカウンセラー / スクールソーシャルワーカー |
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| 研究実績の概要 |
今年度は、昨年度に続き、発達障害・不登校の子どもを援助する教育相談のチームに関して、聞き取りを行い昨年度の仮説の検証を行った。福島県では、研究代表者石隈と分担者鈴木が、2019年5月、2020年1月に、SC、教育委員会の指導主事に聞き取りを行った。大阪府では研究分担者家近が生徒指導担当に2019年6月、10月に聞き取りを行った。茨城県では研究分担者田村が、教育委員会の指導主事に、2019年10月、2020年2月に聞き取りを行った。2029年8月、2020年2月石隈と家近が、チーム学校尺度」 (作成中）の元になるコーディネーション委員会尺度の実施結果をもとに、小学校・中学校の校長に聞き取りを行った。チーム援助の促進要因として、生徒指導主事・養護教諭等のコーディネーション、管理職のSC・SSWの理解と活用、教育相談スキルのある教師のコーディネーターチーム（コーディネーション委員会）への参加、地域の援助資源として保護者のネットワークに焦点をあてた。またチーム援助の妨害要因として、SC・SSWの勤務時間数の不足、SC・SSWの専門性の理解と活用に焦点をあてた。聞き取りの結果、これらの要因は概ね支持された。さらに促進要因としてチーム学校としての取り組みに関する意識と校長のリーダーシップが示唆された。
さらに2019年7月スイスで行われた国際学校心理学会において、アメリカ、カリフォルニア州サンディエゴにおいて比較調査の協力者（Dr.Robinson-Seneruto、池田真依子氏ら)と面会し、教育相談チームの要因および調査実施について検討した。
福島県、大阪府、茨城県、高知県での聞き取り、およびアメリカの共同研究者との検討を経て、「チーム学校尺度」の作成を進めた。そして研究協力先の確認・準備を進めたが、研究協力校の事情で日米比較調査は来年度になった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
研究協力先の確認・準備を進めたが、研究協力校の事情で日米比較調査が来年度になった。
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| 今後の研究の推進方策 |
「チーム学校尺度」の質問紙項目の内容的妥当性を確認して、尺度を作成する。そして、
福島県、大阪府、茨城県、高知県、神奈川県、さらにアメリカ合衆国カリフォルニア州サンディエゴ地域において、日米比較調査を行う。質問紙の郵送はメールを使い、結果の検討はZOOM会議で行う予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2019年度計画していた、日米比較調査が調査協力校の都合等で実施できなかった。
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