研究課題/領域番号 |
17K04367
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研究機関 | 東京成徳大学 |
研究代表者 |
石隈 利紀 東京成徳大学, 応用心理学部, 教授 (50232278)
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研究分担者 |
家近 早苗 大阪教育大学, 連合教職実践研究科, 教授 (40439005)
田村 節子 東京成徳大学, 応用心理学部, 教授 (40549151)
鈴木 庸裕 日本福祉大学, 子ども発達学部, 教授 (70226538)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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キーワード | チーム学校 / 教育相談 / 発達障害 / 不登校 / 日米比較研究 |
研究実績の概要 |
2017年度から2019年度にかけて、福島県、大阪府、茨城県、高知県で行った、発達障害・不登校の子どもを援助する教育相談のチームに関する聞き取り、およびアメリカの共同研究者(San Diego State University の Dr. Carol Robinson-Senerutoら)との検討を元に、「チーム学校尺度」を完成して日米比較調査を行う予定であった。しかし、新型コロナウイルス感染症まん延により、調査協力関係者がコロナ禍における教育にあたるなかで、調査ができなかった。そこで子どもの苦戦(発達障害、不登校、いじめ、非行など)や教育相談について、本研究に関わる資料をまとめる作業を進め、2021年度に実施する日米比較調査の準備を進めた
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
新型コロナウイルス感染症まん延により、日米比較調査が実施できなかった。再度研究期間の延長の許可をいただき、2021年度に調査を行い、本研究の総合考察を行う。
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今後の研究の推進方策 |
2021年度においては、「チーム学校尺度」を完成して、福島県、大阪府、茨城県、高知県、神奈川県、およびアメリカ合衆国カリフォルニア州の小・中・高等学校において、調査を行う。日本の調査に関しては研究代表者と分担者が調整役となり、アメリカにおいては共同研究者(San Diego State University の Dr. Carol Robinson-Senerutoら)が調整役となることを約束している。2021年度もコロナ禍が続くことから、調査はオンラインでの調査を予定している。
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次年度使用額が生じた理由 |
2020年度日米比較調査の実施のための印刷費・郵送費および打ち合わせ会議費、調査準備・結果の分析に関わる人件費で、研究費を使用する予定であった。新型コロナウイルス感染症のまん延のために調査を行うことができなくなり、研究費を使用しなかった。
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