2017 年度実施状況報告書

学習意欲が低い学生の自律的学習態度を高める事前・事後学習授業プロセスモデルの構築

研究課題

研究課題/領域番号	17K04382
研究機関	京都ノートルダム女子大学
研究代表者	松島るみ京都ノートルダム女子大学, 現代人間学部, 教授 (40351291)
研究分担者	尾崎仁美京都ノートルダム女子大学, 現代人間学部, 准教授 (10314345)
研究期間 (年度)	2017-04-01 – 2020-03-31
キーワード	学習方略 / 事前学習 / 事後学習 / 大学生 / 講義型授業
研究実績の概要	29年度は，各授業プロセスの学習方略遂行に影響を及ぼすと考えられる「学習有効性認知」を測定する尺度の開発を行った。筆者らは平成28年度までに，講義型授業において，事前学習に関する印象や評価について受講生に自由記述を求めており，29年度はこれらの記述をもとに項目を抽出している。29年度はこの予備調査結果をもとに，「学習有効性認知尺度」の信頼性・妥当性の確認を行った。具体的には，講義型授業における「予習課題」や「授業前の問い提示」について，継続的に取り組むことが学習者にとってどの様に有効なのか，その有効性を評価する指標を開発し，信頼性・妥当性を検討した。まず，「授業前の問い提示」に関する有効性評価尺度について，調査対象者は京都府内にある２大学の大学生88名であり，15回の授業後，問い提示に関する有効性評価，学習意欲，学習方略尺度，授業興味・理解度・事前学習に対する回答についてどの程度熱心に取り組んだかを尋ねるため，質問紙調査を実施した。因子分析の結果，５因子（授業内容の確認，授業理解促進,学習活動促進, 授業内容の発展的理解，授業に対する構え) が抽出された。「予習課題」に関する有効性評価尺度についても上記と同様の方法で因子分析を行い，５因子（授業内容理解促進，学習時間の確保，学習内容の確認，授業に対する構え，考えをまとめる力の獲得）が抽出された。いずれの尺度も，各因子の高い内的整合性が確認され，学習方略や学習意欲との相関係数から，本尺度の妥当性も併せて確認された。今後この様な事前学習の有効性評価の個人差によって，授業内容の理解や学びの成果，自律的学習活動に差異がみられるかどうか，引き続き検討が必要である。また，事前学習により，受講生が評価するような効果が実際に確認されるのかどうかの検討も併せて行っていく必要がある。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 3: やや遅れている理由 29年度前期については，研究実績の概要に示した通り，おおむね計画通りの成果が得られた。一方，29年度後期に予定していた授業介入実験については，調査実施予定大学において29年度からカリキュラム改編が生じたことにより，調査対象者を予定していた受講生が昨年度より大幅に減少したことから，介入実験の実施が難しくなる事態となった。このことから，当初予定されていなかった研究分担者の授業において，計画の一部であるディスカッションによる授業介入の効果について検討を行うことになった。 30年度については，研究分担者の授業も介入実験の対象としながら，前年度に実施出来なかった計画を遂行する予定である。
今後の研究の推進方策	30年度は，事前学習に焦点を当て，どの様な事前学習および授業での活用方法が効果的かを明らかにする。予習活動の具体的な方法としては，「生成効果」を利用し，授業トピックスを要約した上で質問内容を生成し，その解答を考えてくる条件（予習①：問題・解答生成条件）および，授業トピックスを理解した上で，このトピックスに関する意見をまとめてくる条件（予習②：意見要約条件）を設定する。また，授業介入としては，予習内容よりやや発展的な問いを授業の冒頭で提示し学習方略を促す条件（授業①：発展的発問条件）および，予習内容について授業時間の一部を使用し，学習者同士でディスカッションを行う条件（授業②：ディスカッション条件）を設定する。 30年度前期および30年度後期において，学習者の「予習活動」と「予習を活用した授業方法」の組合せにより，その効果を実証的に検討する。さらに，29年度中に作成した事前学習有効性認知の高低や個人差要因（大学授業観・学習意欲）にもとづき学習者を類型化し，「学習方略」や「授業に対する興味・理解度」を従属変数とした分析を行う。なお，これらの従属変数の測定は毎回の授業で行い，ベースライン期，介入期①，介入期②それぞれの得点を合算し，比較を行う。
次年度使用額が生じた理由	当初予定していた調査対象者が少なくなり，データ入力費用（謝金）の請求額が減額になったため，残額が発生した。30年度は調査対象者数が前年度よりも多くなることが見込まれるため，当初の予算計画に沿って研究を遂行していく。