研究課題/領域番号 |
17K04383
|
研究機関 | 京都ノートルダム女子大学 |
研究代表者 |
向山 泰代 京都ノートルダム女子大学, 現代人間学部, 教授 (80319475)
|
研究分担者 |
酒井 恵子 大阪工業大学, 工学部, 准教授 (50306370)
小松 孝至 大阪教育大学, 教育学部, 准教授 (60324886)
|
研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
|
キーワード | パーソナリティ / 擬態語 / onomatopoeia / 性格認知 |
研究実績の概要 |
本研究の目的は、性格を記述する擬態語(例:さっぱりした人、ほんわかした人)に着目し、その意味や理解の過程を調査やインタビューを通じて明らかにし、擬態語という観点から、日本における性格認知とコミュニケーションの特徴について理論的総括を行うことである。平成29年度の実績は次のとおり。 1.既存資料の再分析:小松ら(2016)での調査参加者のうち、女子33名のインタビュー資料の再分析を行った。擬態語による性格記述と結びついた具体的行動についてインタビューから事例的に検討し、ビッグファイブと関連の低い3つの擬態語群(緩やかさ、淡白さ、軽薄さ)の意味内容を抽出し、結果を学会で公表した(小松ら, 2017; 向山ら, 2017)。 2.少人数を対象とした質問紙調査:上記1で得られた3つの擬態語群の意味内容をもとに仮想エピソードを複数作成し、そこから典型となるエピソードを選出するため、質問紙を作成した。この質問紙を用いて、擬態語による性格記述への当てはまりの程度等について回答を求め、性格認知の手がかりや認知過程を調べる計画を具体化した。 3.多人数を対象とした質問紙調査:擬態語性格尺度とエゴグラムを併せて実施し、回答結果をもとに6つの擬態語群の意味を明らかにするため、大学生を対象とした調査についての計画を具体化した。 4.擬態語による性格表現についての文化心理学的検討:擬態語性格尺度のドイツ語への翻訳を試み、翻訳の過程で得られた日本語とドイツ語における表現、意味内容、語を使用する文脈等の異同から、擬態語による性格表現に関する文化心理学的な検討を行った。 なお、上記2と3の調査に関しては、研究グループのメンバーが所属する機関において研究倫理審査委員会による審査を受け、研究の実施が承認されている。
|
現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
既存のインタビュー資料の再分析から、6つの擬態語群の意味、特にビッグファイブと関連の低い「緩やかさ」「淡白さ」「軽薄さ」の3つの擬態語群の意味内容についての新たな知見を得た。このうち、「緩やかさ」「淡白さ」については、平成29年度に結果を公表し(小松ら, 2017; 向山ら, 2017)、「軽薄さ」については、平成30年度の学会で公表を予定している。 また、このインタビュー資料の再分析での知見をもとに質問紙を作成し、少人数を対象とした調査計画を既に具体化している。多人数を対象とする調査についても、同様に調査の実施計画を具体化している。さらに、擬態語による性格表現について、擬態語の翻訳という手段を通じて、文化心理学的な観点から考察を進めている。 以上は、本研究が目的とする、性格を記述する擬態語の意味や理解の過程を調査やインタビューを通じて明らかにし、擬態語という観点から、日本における性格認知とコミュニケーションの特徴について理論的総括を行う、という目的に沿ったものであり、当初の計画どおりに順調に進展していると言える。
|
今後の研究の推進方策 |
先に、平成29年度の「研究実績の概要」に記した2と3について、収集したデータの分析と結果についての考察を進める(担当:向山・酒井・小松・西岡)。 また、少人数を対象としたインタビュー調査(担当:小松・向山)についての計画を進展させる。具体的には、留学生や在留外国人を対象として、擬態語による性格記述に関する理解度やコミュニケーション上で困難を感じる部分等について、インタビュー調査を行う。この調査で得た資料をもとに、異なる文化的背景を持つ個人の、擬態語による性格記述の理解度や理解過程について整理し、性格認知に影響する要因を検討する。 以上について年度内の成果をまとめ、国内外の学会で結果を公表する。
|
次年度使用額が生じた理由 |
先の「研究実績の概要」に記したとおり、平成29年度は既存のインタビュー資料の再分析から研究に着手した。これは、インタビュー資料という質的データの分析とその分析にもとづく質問紙の作成に、時間をかけて丁寧に取り組むことを目指したためである。その結果、作成した質問紙(エピソード評定のための質問紙)を用いた少人数を対象とする調査と、擬態語性格尺度とエゴグラムを用いた多人数を対象とした調査は、平成30年度内に併せて実施することが可能となった。 従って、多数の資料の分析の際に必要となるパーソナルコンピュータや分析ソフトの購入を、当初購入を予定していた平成29年度ではなく平成30年度に購入する。また、平成30年度にはデータの収集と分析を集中的に行い、結果を国内外の学会で発表することを計画していることから、データ入力に係る人件費および複数回の学会等参加に係る旅費・宿泊費の使用を計画している。
|