研究課題/領域番号 |
17K04450
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研究機関 | 北里大学 |
研究代表者 |
山田 裕子 北里大学, 健康管理センター, 准教授 (80626812)
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研究分担者 |
守屋 達美 北里大学, 健康管理センター, 教授 (50191052)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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キーワード | こころの健康調査 / アウトリーチ活動 / スクリーニング / K10 / 要心理支援学生の特徴 |
研究実績の概要 |
北里大学では、2017~2019年度の3年間、年度ごとに4月のガイダンス期間を用いて、相模原キャンパスに所属する学部生全てを対象に「こころの健康に関する調査(以下、こころの健康調査)」を実施している。本研究は、その調査においてスクリーニング尺度得点がカットオフポイントを超えた学生に対して、電話・面接によるアウトリーチ活動を行う臨床実践研究である。心理支援を要する学生を早期に発見し、支援につなげることを臨床実践の目的にするとともに、この取組によって心理支援を要すると判断された学生の特徴について、横断的・縦断的に分析し、明らかにすることを目的としている。 2018年度は、4月2~6日のガイダンス期間中に学部・学年ごとにこころの健康調査を実施した。調査対象者は調査時に北里大学相模原キャンパスに在籍していた学部生5245名であり、内4795名(91.4%)が回答した。そのうち、スクリーニング尺度として使用したK10の合計得点が15点以上の学生607名について、心理支援を要する可能性が高いハイリスク学生と判定した。また、ハイリスク学生には該当しないが、学生相談室の利用希望に関する質問において、「すぐに利用したい」と回答した学生33名についても、心理支援を要する学生と判断した。学生相談室を既に利用している学生55名と連絡先が不明の学生25名を除く560名をアウトリーチ活動の対象とした。 アウトリーチ活動結果の内訳は、呼出面接後に継続的な相談につながった学生が61名、呼出面接のみで終了した学生が188名、来談を希望せず電話だけで状態を確認した学生が104名、状態を確認できなかった学生が179名であった。 2017年度はカウンセラースタッフ1名の年度途中の退職によりデータ収集に遅れが生じたが、2018年度のデータ収集は予定通り行うことができた。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2017年度のこころの健康調査において、アウトリーチ活動の対象学生数が前年度の1.44倍になったことにより臨床実践活動が長期化したこと、さらに、カウンセラースタッフ1名が半年の病気療養を経た後に退職するという事態が生じ、データ分析に取り掛かれない期間が生じたことが、2018年度の進捗にも影響した。 2018年度も2017年度同様もしくはそれ以上のアウトリーチ対象学生数となることを想定して、2017年度の助成金の一部を人件費に充てるように調整し、アウトリーチ活動対象学生に電話連絡に特化する人材を2名確保した。このことにより、カウンセラーはハイリスク学生の面談により集中して業務を行うことが可能となり、アウトリーチ活動は2017年度よりもスムーズに進行した。 結果的に、2018年度のこころの健康調査においてアウトリーチ活動の対象となった学生数は2017年度に比して微減であったが、アルバイトを教育しながらの実践活動ということもあり、調査にかかった期間は2017年度のそれと変わらなかった。こころの健康調査によるデータは収集できたが、その後のアウトリーチ活動のデータを整理する時間を十分に確保することができなかったため、現在は分析が遅れている状況にある。
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今後の研究の推進方策 |
2019年度に向けても、2018年度同様に、助成金の一部を人件費にあてるように調整し、まずはこころの健康調査とその結果に基づくアウトリーチ活動を滞りなく実践できるように準備を進めた。2018年度のアルバイト活用の経験を基にアルバイト用のマニュアルを作成して、2019年度のよりスムーズな臨床実践活動に備えた。2019年4月26日の時点で、こころの健康調査は問題なく実施でき、その後のアウトリーチ活動も予定通りのペースで進んでいる。 2019年度は、調査と臨床活動によるデータ収集に加え、3年間分のデータをまとめて分析する作業を進めていく必要がある。この2年間は臨床実践活動と他の業務が先立ち、本研究のデータ集計と分析作業が遅れている。今年度は学生相談対応が減少する8月を中心に、本研究の分析作業に力を入れて研究活動を進めていく予定である。
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次年度使用額が生じた理由 |
2017年度にアウトリーチ対象学生数が急増した経験を踏まえて、今後のアウトリーチ活動を滞りなく行うために、短期アルバイトを雇い入れて人材を確保することが先決となった。そのため、2018年度については予算使用計画を変更し、2017年度助成金の一部を持ち越して人件費に用い、2名のアルバイトを確保した。2019年度も同様の状況が考えられたため、2018年度予算の物品費と旅費として計画していた助成金の一部を人件費に用いるように計画を変更した。
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