| 研究課題/領域番号 |
17K04475
|
|---|
| 研究機関 | 福山大学 |
|---|
研究代表者 |
平 伸二 福山大学, 人間文化学部, 教授 (30330731)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
|
| キーワード | 国際テロ / 隠匿情報検査 / 事象関連電位 / P300 / 模擬テロ攻撃シナリオ / passiveパラダイム |
|---|
| 研究実績の概要 |
国際テロ及び組織犯罪の未然防止に向けた，脳波による探索型情報検出の確立を図るため， 6つの研究を3年間で行い，その成果を独自研究会や学会シンポジウムで国内外の研究者と共有して，国際的なテロ対策において研究者ネットワークの構築も行っている。2017年度には，オランダのマーストリヒト大学からDr. Ortheyとイギリスのスターリング大学のDr. Millen を滞在させて，国内大学研究者及び科捜研研究員参加の研究会も実施した。2017年度は，標準的な3刺激オッドボールパラダイムでの検討（研究1）を行い，2018年度は刺激呈示のみのpassiveパラダイムによる検討（研究2）を行った。passiveパラダイムに関しては，視覚・聴覚同時呈示課題を用いて，模擬テロ攻撃シナリオ課題によるCITを実施したが，実験者が指定した模擬テロ攻撃シナリオを記憶するのみの検討（研究2-1）と攻撃日，攻撃場所（都市名），攻撃目標を実験参加者が自ら決定する手続きでの検討（研究2-2）を行った。研究2はともに先行研究と比較して検出率は低くなっているが，いずれも探索型情報検出の有効性は確認できている。
これらから得られた知見は，2018年9月の日本心理学会でのシンポジウムで「テロの未然防止に向けた探索型情報検出の可能性」として話題提供した。また，「テロリズムの心理学」という学術書の第7章に「テロリストの検出とテロ計画の情報収集」と題して執筆しており，2019年9月に発刊予定である。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2018年度は呈示刺激を注視させるだけのpassiveパラダイムでの検討であったが，実験者の作成した模擬テロ攻撃シナリオ課題を記憶させるだけでは不十分と考え，実験参加者自身が模擬テロ攻撃シナリオ課題を作成する実験を新たに加えた。そのため，予定していた，外国人にも適用可能な写真画像呈示によるpassiveパラダイムを用いた研究3は実施できなかった。しかしながら，写真画像呈示による研究に関しては，視線を指標とした既知顔と未知顔の弁別を研究している，スターリング大学のDr. Millenと意見交換しながらの遂行を考えている。2017年に来日した際に共同での研究に合意し，Dr. Millen はイギリスのEconomic and Social Research Councilの助成金に応募して2018年4月に採択された。研究課題は，Identifying novel markers of concealed face recognition（「隠蔽された顔認識マーカーの特定」）であり，本研究と同様の内容を視線計測で実施する。研究期間は2018年7月から2021年6月までであり，研究費は383,823ポンド（日本円で約5,500万円）であり，CITに関する実験及び日本滞在中のコンサルタントとして，本研究知見を必要に応じて提供し，研究完了の2021年の夏にスターリング大学でのワークショップに招かれる予定である。
したがって，顔写真を用いた研究3以降の実験は，2019年度に順次実施していく予定である。また，これまでの成果や研究の進捗状況は下記のHPで公開しており，同じ領域の研究者からの問い合わせも多く，2019年の日本生理心理学会では，テロリストからの情報収集を目的とした，探索型情報検出の研究発表も予定されている。
福山大学犯罪心理学研究室
http://org.fukuyama-u.ac.jp/psychology/Hira%20Lab/grantinaid.html
|
| 今後の研究の推進方策 |
研究3として外国人にも適用可能な写真画像呈示によるpassiveパラダイムによる検討を行う。呈示刺激は画像刺激を主とする。写真画像は母国語の違いに左右されないメリットを持つと考えられる。研究4からは検査時点でテロの計画が把握できていないケースを想定した，探索型CITによる検討を実施する。犯罪捜査においても凶器の種類，死体の遺棄場所の推定等で使用されることがあり，searching CITと呼ばれ(平，2005；Verschuere et al., 2011)，捜査側が知り得ない事実を犯人の記憶から引き出す方法として使用されている。2018年度に実施した，実験参加者側に模擬テロ攻撃シナリオを作成してもらい，テロの実行日，場所，標的となる施設を推定する手続きで実施する（研究4-6）。
2018年9月の日本心理学会でのシンポジウムで「テロの未然防止に向けた探索型情報検出の可能性」として話題提供した。2019年度も引き続き，日本心理学会でシンポジウムを企画して，日本におけるテロの未然防止に関する研究の活性化に貢献したい。
また，当初は2018年の国際学会で「国際テロの未然防止に向けた心理学の貢献」と題して，シンポジウムを実施する予定であったが，日程調整の困難さから国際会議での開催は2019年度中にも難しい状況である。しかし，研究室に滞在した経験のある，Dr. Ortheyは2019年4月から関西学院大学応用心理科学研究センターの戦略博士研究員で日本滞在中，Dr. MillenはEconomic and Social Research Councilの助成金で来日するため，2019年度中にこの両名を招聘しての研究会を開催したい。両名とは研究期間終了後も新たな研究を共同で行うことで同意している。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
国際学会へ参加することができなかったため，それに関する予算の執行がなく次年度使用額が生じた。具体的には，国際学会に参加してシンポジウムを企画する予定であったが，European Association of Psychology and Law（Turku, Finland, June 26 - June 29, 2018）とInternational Congress of Applied Psychology（Montreal, Canada, June 26-June 30, 2018）の日程が重なり，各国の研究者とのマッチングが成立しなかったことが理由である。
2018年度に予定していた国際学会でのシンポジウムに変えて，Dr.Ortheyを10月，Dr. Millen を3月に福山大学へ迎えて，国内の科捜研及び大学の研究者を招集して研究会を開催する経費としたい。Dr.Ortheyは2019年4月から関西学院大学応用心理科学研究センターの戦略博士研究員で日本滞在中，Dr. MillenはEconomic and Social Research Councilの助成金で来日するため，両研究者を招聘するための海外からの旅費の費用は負担しない。国内からの参加者の謝金及び旅費を計画している。
|
