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強迫症は寛解に至った強迫症患者の約半数が再発を経験しており、再発率の高い疾患である。予後不良要因として、強迫症状やうつ症状の重篤性、家族機能の不全などがあげられている。さらに治療後に残存する軽度の強迫症状が強迫症患者のQOL低下を維持し、強迫症の再発リスクを高めると報告されている。このような背景を踏まえ、本研究の目的は、強迫症の予後改善パッケージプログラムを開発し、その有効性を検討することである。
初年度には強迫症に対する治療を終えた患者を対象に、長期予後に関する実態調査を実施した。2018年度は調査結果から残遺症状別の介入候補として、行動活性化、ウェルビーイング、マインドフルネス、家族への巻き込みへの対応等を検討した。さらにこれまでの臨床経験も踏まえて、各介入の構成等について議論を重ね、その妥当性について検討した。2019年度は臨床現場における本プログラムの実施可能性について検討し、2020年度には強迫症状とマインドフルネスとの関連について学会発表を行った。2021年度には強迫症における自閉症傾向とウェルビーイングとの関連について論文発表を行った。最終年度には厚労省研修事業認知行動療法研修の参加者に対するアンケート調査結果を発表し、強迫症に対する認知行動療法の普及やその課題について考察した。
当初予定していた予後改善プログラム予備試験はコロナ禍により実施不可となったが、マインドフルネス、自閉症スペクトラム特性、及びウェルビーイングと、強迫症の長期予後における強迫症状との関連性が明らかになり、強迫症患者に対してこれらの評価を行うことは、強迫症の予後改善に寄与することが示唆された。強迫症患者の予後改善を目的とした介入パッケージプログラムは国内ではほぼ皆無である。本研究は、強迫症患者だけでなく、強迫症患者の家族機能を高めることも期待され、臨床的にも社会的にも意義があると考える。
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