| 研究課題/領域番号 |
17K04543
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
鈴木 晶子 京都大学, 教育学研究科, 教授 (10231375)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 日常実践 / 専門家としての職能 / 人工知能と教育 / 緊急性と不確実性 / 課題対処メカニズム / 教師のキャリア形成 / 教師の働き方改革 / タクト |
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| 研究実績の概要 |
教師の日常実践は、授業実践、学級経営、生徒指導が相互に連関した課題に対する判断と決断の連続によって成り立っている。問題対応だけでなく、問題を未然 に防ぐための処理には、教育活動に特有の構造契機を踏まえた専門性が要求される。本研究は、日本とドイツの学校教師の日常実践にアプローチするための フィールド調査を実施し、緊急性と不確実性を要する学校実践の構造契機について、教育専門職としての「課題対処メカニズム」とその対処法を解明するものである。
2018度の実績は以下の通りである。
①学級事務、学級実践、授業実践、生活・安全指導、給食指導、保護者懇談など教師の学校での業務全体に係る活動分野ごとに対処法の具体について、学校長および校長職経験者に７回にわたり聞き取り調査を実施した。緊急性と確実性を要する教師の職務においては、個々人がもともと有する資質に加え、それまでのキャリア形成の過程で、先輩や上司、同僚とのチームによる問題対処法の経験が重要な意味をもつことが、聞き取り調査を通して明らかになってきた。それら個々の経験の蓄積は、今現在の問題対処法を考えるに際して、過去の経験の構造化、重要な教育的観点の抽出など一方で一般化の分析を、他方で、その知見を個々の目の前の事案に適応・応用する判断や決断として機能している。
②緊急性と不確実性への対処を必要とする典型的な事例を収集し、事例を構成している判断や決断のための諸条件や、教育的観点としての要素を抽出することを 通して、ケーススタディを糸口にしつつ、自らの体験を反省的に構造化していく手法の開発につなげた。
また昨年度同様、人工知能をはじめとする新たな技術の教育 現場への波及を通して、教師に求められる資質や職能、さらに教育形態や方法の変化、働き方やキャリア形成への影響など、大きな変革の時期を念頭に置いた研 究課題の遂行に向けての体制を整えることができた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初計画していた通り、教師の日常実践の全体を把握することを通して、様々な実践の混合する一日の流れ、学期、年間を通した実践の積み重ねを通して、教師 のキャリア形成の基本的な軸ともいえる諸要素を抽出することができた。また、事例研究の構造化を通して、ケーススタディを糸口に自らの経験を反省する手法についての分析を集中的に行った。さらに、AI技術がもたらす教育現場への新たな影響を踏まえつつ、教師の働き方 改革や求められる資質・職能についても視野に入れた分析を進めることができた。以上から、おおむね順調に進展していると判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
2019年度は、教師の学校における日常実践のなかから、緊急性と不確実性への対処が極めて顕著に求められるような典型的な事例の収集をさらに進めるととも に、その事例分析を通して、ケーススタディと組み合わせた経験構造化の手法をさらに精査する。教師が自らのパフォーマンスを職務上重要と思われる様々な観点から評価していく手法は、事例の豊富さと、観点抽出の精度が重要な鍵となる。
また、管理職が学校日常の様々な案件の処理において、心理面で多大な葛藤を抱えていることが聞き取り調査を通してわかってきた。教師力熟達を支援するためのプログラム開発において、葛藤解決のためのパターン思考を組み合わせていくことにより、最終年度のまとめとしたい。
さらに、人工知能をはじめとする新たな技術が学校日常においてもたらす大きな変化を予測 的に捉え、新たな技術を利活用するための技能の修得と同時に、技術利活用によって生じるリスクへの対処法すなわちリスクマネジメントを、教師の職能と捉え るとともに、技術の大変革の時代において教師が果たすべき役割についての識見をいかに育てていくかについても、教師力熟達支援のプログラム開発に盛り込ん でいく形で、今後の研究を推進していく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
ドイツでの学校フィールド調査を行うことを予定していたが、学校日常の実践に関して映像による撮影の交渉が難航したため、校長職経験者への聞き取り調査に切り替えた。国内では京都市を中心に学校長および校長職経験者への聞き取り調査を実施した。次年度は、ケーススタディをもとに自らの経験を構造化していく手法をプログラムとして開発するための聞き取り調査をさらに進める。また、人工知能など新たな技術の進展に伴って教職に求められる新たな資質や教育への影響に関するこれまでの研究成果を英語で発表することを計画している。
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