| 研究課題/領域番号 |
17K04565
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| 研究機関 | 大阪市立大学 |
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研究代表者 |
飯吉 弘子 大阪市立大学, 大学教育研究センター, 教授 (00398413)
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| 研究分担者 |
西垣 順子 大阪市立大学, 大学教育研究センター, 准教授 (80345769)
平 知宏 大阪市立大学, 大学教育研究センター, 准教授 (80595687)
深野 政之 大阪府立大学, 高等教育推進機構, 准教授 (40552758)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 大学教養教育システム構築 / 学びの協働体 / カリキュラム開発 / 大学授業開発 / 学修支援 / 院生TA / 学士課程学生 / 大学教員 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、「学びの協働体」としての大学における教養教育システム構築に向けて、Ａ【実践的開発研究】を、3層の実践フィールド(①個別授業の開発研究／②個別授業と連携した学修支援システムの開発研究／③教養教育カリキュラム・プログラムの開発研究)において実施し、それらの実践のＢ【成果検証研究】を、「学びの協働体」の構成員である3者(④学士課程学生／⑤大学院生／⑥教員)それぞれに対して行おうとしている。このＢ【成果検証研究】は、1)意識調査(間接評価分析)、2)成績評価(直接評価)指標分析の形で進める（ただし、2)は④学士課程学生に対してのみ実施する）。
3年目の2019年度は、Ａ・Ｂ全ての先行事例の整理・研究と国内外の他大学事例収集のため学会での事例収集と米国の大学訪問やヒアリング調査を実施した。
加えて、Ａ実践的開発研究の①②の研究では、昨年度から引き続き、実践の工夫を進め、その検証とさらなる実践の工夫の検討を行った。Ａ－①個別授業開発研究では、本研究メンバーが担当する学士・大学院課程の全学共通教育科目授業実践で、従来からの工夫や取組も継続実践し検証しつつ、多様で自律的な他者との学び合いの有効な取り入れ方を実践しながら検討し、さらに次年度以降の教育実践・学修実践の工夫も検討した。Ａ－②個別授業と連携した学生支援システム開発研究では、研究代表者と研究分担者が昨年度から始めた2大学間連携の同時サテライト開講授業につき、両担当者と研究代表者の所属大学の学修支援推進室とで連携を行いつつ実践し、実践のあり方の検証と次年度の実践に向けた改善の検討を継続した。学修支援推進室TA/SAプログラムの開発も継続した。
Ｂ成果検証研究のためには、Ｂ―④学士課程1年次調査の結果分析の他、卒業生調査や⑤院生修了生調査とSA・TAへの量的質的調査を行い、授業実践での学生の直接評価指標データの蓄積を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究実績の概要に記載したとおり、当初の今年度までの研究実施予定の通りに、概ね順調に研究が進んでいる。
まず、初年度から継続している、本研究全体に関わる先行研究分析と国内の他大学の実践状況調査に加え、海外の米国ウィスコンシン大学マディソン校での訪問ヒアリング調査や研究成果の一部発表も行った。
さらに3年目には、2年目に実施した学士課程上級生調査結果の分析や、卒業生調査・院生調査・修了生調査の実施、TAの量的質的調査の実施分析や、初年度から継続している授業開発研究や学修支援開発の継続をはじめとして、各種調査の実施・分析・実践研究開発を予定通り概ね滞りなく進めることができた。
過去3年間で進めてきた成果を、本研究の研究区分毎により具体的に示すと、Ａ－①個別授業実践研究での工夫や新規取組設計を進め、Ａ－②授業連携型学修支援実践研究では支援スキームや支援スタッフとしてのTASAの育成プログラムの設計を継続実施し、それらにもとづき、A－①と②の実践トライアルも積極的に進め、Ｂ成果検証の研究結果も踏まえた更なる改善や試行錯誤も行っている。また、Ｂ－④学士課程学生の１)意識調査(間接指標分析)としては、１年次学生調査の実施分析、卒業生調査の実施が終わっており、 Ｂ－④学士課程学生の２)直接評価指標(成績評価)の収集・蓄積とデータ分析、その結果のA－①個別授業実践研究へのフィードバックや更なる授業実践開発研究なども続けている。また、Ｂ－⑤大学院生・修了生の１)意識調査の実施とその結果のＡ実践研究への還元とともに、A－②の学修支援実践・開発の中でのTA実践のあり方やTA自身の学びについても過去3年間に実施済みのTA/SA向け量的・質的調査を実施した。Ｂ－⑥１) 教員意識調査は、初年度に実施し2年目に分析を行った結果から取組事例の状況や支援ニーズの分析を深め、Ａ－②の実践研究に活かしている。
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| 今後の研究の推進方策 |
過去3年間に進めた、国内外の学会での事例収集と大学訪問やヒアリング調査は最終年度も継続し、Ａ－①個別授業実践研究での工夫や新規取組設計と、Ａ－②授業連携型学修支援実践研究での事例収集や支援スキームの設計も継続して進めるとともに、設計した工夫・取組・スキームに基づき、それらA－①と②の実践トライアルもさらに進める。
それらの実践成果を踏まえつつ、大学全体のＡ－③教養教育カリキュラム・プログラムの設計開発・改善案策定とその実践、Ｂ成果検証結果も踏まえた更なる改善や試行錯誤の結果、およびＢ－④学士課程学生の１)意識調査(間接指標分析)と分析、 Ｂ－④学士課程学生の個別授業実践研究成果を測る２)直接評価指標(成績評価)の収集・蓄積とデータ分析、その結果のA－①個別授業実践研究へのフィードバックや更なる授業実践開発研究などを、最終年度の4年目の全体考察に活かす。
また、昨年度実施した、Ｂ－⑤大学院生の１)意識調査結果の分析を、4年目に行い、その結果をＡ実践研究に活かしたり最終的な全体考察に活かすとともに、A－②の学修支援実践・開発の中でのTA実践のあり方やTA自身の学びについても過去3年間に実施済みのTA/SA向け量的・質的調査結果の総合的分析を行う。
Ｂ－⑥１) 教員意識調査は、初年度に実施し2年目に分析を行った結果から取組事例の状況や支援ニーズの分析を深め、Ａ－②の実践研究に活かしつつあるが、4年目には、授業連携支援スキームへの協力教員対象の意識調査を実施して、A実践研究の成果・効果を検証するとともに、学びの協働体における教員自身の学びや気づき(含、FD にも通ずる能力資質の向上)も調査する。
4年目には、上述のＡＢ全体の⑦総合的研究・考察を行い、学びの協働体としての教養教育システム構築に関する具体的実践提案、学びの協働体における教育・学修の効果や可能性の提示を行うことを目指す。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
令和1(平成31)年度に行った、海外の他大学訪問・インタビュー調査を、次年度(令和2年度)も継続的に実施しより発展させる必要性が生じたのと、昨年度、日程的に参加するのが困難だった米国AAC&Uの年次大会へ次年度参加することに変更したため、旅費を次年度に持ち越すこととなり、その分を繰り越して、次年度、米国のウィスコンシン大学マディソン校等での追加訪問調査・インタビュー調査や研究情報交換および米国で開催予定の学会(AAC&Uの年次大会等)参加のための旅費および参加費として使用する予定である。
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