| 研究課題/領域番号 |
17K04641
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| 研究機関 | 十文字学園女子大学 |
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研究代表者 |
上垣内 伸子 十文字学園女子大学, 人間生活学部, 教授 (90185984)
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| 研究分担者 |
向井 美穂 十文字学園女子大学, 人間生活学部, 教授 (40554639)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | ０～２歳児の教育 / 国内外の比較調査 / グループインタビュー調査 / 保育者の教育観 / 生活のなかの教育 / 美的環境を通しての教育 / 子ども同士の関わり |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、０～３歳児のための質の高い教育を保障するために市独自で幼保一体化を図り、０～６歳までの一貫した教育・保育をおこなっているイタリア、ピストイア市の０,１,２歳児の教育に着目し、乳児期からの学びを支える保育援助のあり方と、その基盤となる保育観が保育者集団の中でどのように共有化されて園全体の教育・保育の質を高めることにつながっていくのかを明らかにすることを目的としている。1年目の2017年度は、ピストイア市の保育園および行政職を対象に調査を実施した。2年目の2018年度は、このピストイア市の調査データを分析し、その特徴と日本の保育への応用の可能性について2つの国内学会で発表した。また、ピストイア市の日本の保育園での調査ためのデータ翻訳作業と質問項目及び提示媒体の作成を行った。3年目となる2019年度は、ピストイア市の0，1，2歳児の教育特徴について国内学会での発表、国内の保育園等でのピストイア市の教育についてのグループインタビュー調査を実施し、その調査結果を分析して国際学会にて発表した。更に対象を広げて調査を継続し、2020年5月の日本保育学会にて発表した。
国内調査として、ピストイア市の0～2歳児の教育の特徴から、日本の保育に示唆を与え得ると思われる①日常生活のなかでの教育的な働きかけの重視、②美的環境を通した子どもの全人的な発達の育成、③子どもの自発性と子ども同士の関係の尊重から立ち上げる教育、の3点を抽出し、日本の保育者（0～2歳児保育経験者）9グループ89名を対象に、グループインタビュー調査（ピストイアの教育の考えと実践例を提示し、それへの意見や実践例の語りを分析）を行った。その結果、ピストイアの教育から保育者自身の実践を省察することで、新たな保育の視点に気づき、そのことで保育者自身の保育が豊かになることが示唆された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
国内の保育者に示すピストイアの保育実践の動画作成に際して、保育者と子どもの会話を翻訳し、それをテロップとして提示したことによって、国内調査において、保育者にピストイアの保育を提示した際の理解が容易になり、インタビュー調査において、①自分の実践に照らしての感想、②自園/自分の保育に関する再発見、③自分の保育実践の中でやってみたいこと、④日本の今の保育事情の改善に役立つことについて、という観点からの活発で有意義な発言を得ることが出来た。更に調査に協力することによって、比較的な視点をもって自園/自分の保育の質を高めていきたいという申し出もあり、調査対象を広げて調査を継続し、12月までに９グループ89名を対象として調査を行うことが出来た。また、前半の調査結果を分析して、国際学会での発表を行うこともできた。これらのことから、おおむね順調に進展していると言える。
発展的調査まで含めての分析を行い、その一部を2020年5月の学会にて発表したが、更に総括的な分析と考察を行うことが望ましいと考え、研究期間の延長申請を行い、2020年度での国内外の学会での発表と報告書の作成を計画している。
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| 今後の研究の推進方策 |
当初の予定では、国内調査を実施し、研究成果のまとめをすることを計画していたが、調査を依頼した保育者の関心の高さによって、国内調査が発展し、年度内に総括的な分析と考察を行うところまで至らなかったので、研究期間延長を申請し、認められた。
2020年度は、国内調査結果を国内外の学会にて発表すると共に、研究成果のまとめを行う計画を立てていたが、新型コロナウイルス感染拡大のために、学会が成立しても討議の機会がもてなかったり、学会開催自体が延期となったりという状況下で、研究発表の場、研究交流の場をどのように確保するかについては、新型コロナウイルス感染収束の状況に応じながら今後の課題として検討する事態になっている。最終年度であることから、ピストイアの保育との比較の観点をもっての国内での保育観察なども行い、０～３歳の「学びの芽生え」を育む保育モデルの検討を目指す計画である。現時点では、保育現場に行くことも困難な状況であるため、保育者対象の調査や保育観察が難しい場合には、オンラインなど遠隔環境での調査も検討するが、それも困難な場合には、ここまでの調査結果に基づいて、研究報告をまとめることとする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2019年度夏にまでに実施した国内調査結果を9月に学会発表後、さらに12月まで発展的調査を行い、その一部を2020年5月の学会にて発表したが、更に総括的な研究成果の分析と考察が必要と考え、それを踏まえての学会発表および、研究報告書作成を計画した。この学会参加費および旅費、研究報告書作成費のために、次年度使用額が生じた。2019年度予算は、国内調査と研究発表のための学会参加費及び旅費（2019年度に発表を行った国際学会が京都で開催されたため、旅費は国内旅費で収った）として使用した。
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