研究課題/領域番号 |
17K04644
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研究機関 | 東京家政大学 |
研究代表者 |
野澤 純子 東京家政大学, 子ども学部, 准教授 (20451693)
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研究分担者 |
藤後 悦子 東京未来大学, こども心理学部, 教授 (40460307)
石田 祥代 千葉大学, 教育学部, 教授 (30337852)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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キーワード | 特別ニーズ保育 / 家庭支援 / 保育者の主体的判断 / インクルーシブ教育 |
研究実績の概要 |
最終年度は、①保育マネジメントの視点からの保育者の主体的な保護者支援の検討、および②意思決定プロセスの視点からの特別なニーズ児対応における保育者の主体的判断基準の検討を行った。3年間の研究を総括し、保育者の主体的な判断に基づく早期からの家庭支援モデルを呈示した。 ①保育マネジメントの視点から保育者の主体的支援方法を明らかにするために、特別支援ニーズのある「気になる子」への保護者支援の管理職の捉え方を検討した。12園の管理職を対象に半構造化面接を実施した。保育者による気になる子どもの家庭支援について、当初は上手くいかず、最終的に成功した事例について、担任の対応、園内外連携、子どもと保護者の変容のプロセスを尋ねた。分析は複数の視点から行った。その中の6名を対象としたテキストマイニングの結果では、高出現抽出語の共起ネットワークにおける媒介中心性から要素が8分類された。管理職の工夫点として、子どもの保育の充実、保護者が安心できる関係づくり、そして職員自身が安心して主体的に動ける環境づくりが明らかにとなり、家族支援における保育マネジメントの視点の重要性を示した。 ②特別ニーズ児への支援における保育者の主体的判断について、保育者の意思決定のプロセスから職能成長の要素を検討した。経験年数の異なる特別なニーズ児の担当保育士3名を対象に参与観察と対象児との関わり過程、対応困難、参考情報等について半構造化面接にて質問した。保育者間で情報活用の方法や特別ニーズ児への対応方法や好みの違いが明らかとなり、資質形成における過去の経験や好みなどの対象者の有する実践知を生かした支援の必要性が示された。対象児の行動問題対応の過程を教師の意思決定モデルを援用して分析し、対応の要因と職能成長を検討した。 成果は学会・論文にて公表し、まとめを研究成果報告書に記載した。
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