研究課題/領域番号 |
17K04645
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研究機関 | 東京農業大学 |
研究代表者 |
稲泉 博己 東京農業大学, 国際食料情報学部, 教授 (50301833)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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キーワード | 食農学習 / 食農教育 / ライフストーリー / 質的心理研究 / 正統的周辺参加 |
研究実績の概要 |
国内外の幼稚園・保育園、小学校等初等教育で広く実施されている食育・食農教育は、児童らに対する食や農への興味関心の涵養に効果が高いとされている。これに対して高校など後期中等教育や、大学など高等教育における食農教育の効果、特に卒業後まで持続する効果に関する研究はこれまでほとんど見られない。 研究代表者はこれまで学生とインタラクティヴな議論を積み重ねてきており、その経験から大学生が食農への興味関心を涵養することで、正しい食提供に留まらず、多角的な好奇心や自己教育力の探求へと繋がる可能性が見出された。これは、食育の限界とともに食農教育が持つ固有の教育効果を示唆するものである。このことを研究動機として、食農学習の理論構築を目指して以下のような研究に取り組んでいる。 まず高等教育において食農教育関連科目を受講した卒業生に対して、ライフストーリーインタビューを実施する。これによって大学卒業後の人生の歩みに関するライフストーリーを構築する。その上で、高等教育時に受けた食農教育が卒業後の人生においていかなる影響をおよぼすか、すなわち食農教育の効果を明らかにし、その類型化を図ることを目指して調査研究遂行中である。 その上で、卒業後に食農への学びの意欲が高まる要因と、その意欲が持続する要因を明らかにすべく、特に卒業後に自ら主体的に食と農のつながりについて学んでいる場合を、“食農学習への深化”が見られたものと捉え、その食農学習へと深化するに至る因果関係の解明を試みている。具体的には、「安全な食は安全な農が支えていることへの理解」や「農作業及び農業者との交流を通じた農業・農村そのものへの理解」「様々な実体験から予測不能な事態への対応力」等を、卒業生の人生経路の中でのイベントである就職、転職、転勤、結婚、妊娠、出産、子育て等を通していかに修得したかを解明する。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
前年に引き続き大学時代に食農教育関連科目を受講するとともに、現在、食と農に関連した職業に従事しているものを対象にして、直接のインタビューを含めメールや往復書簡などの方法を通じて継続調査を実施した。 特に当該年はこれまでにインタビューを実施した対象者に、あらためて場所や時間、また同席者に変化を加えて、複数回調査をおこなった。具体的には御前崎のK農園、佐久のMA農園、東金のMI農園などの経営者とその配偶者、他方、輪島のF農園の従業員などである。これらの結果をもとに2019年9月には日本質的心理学会大会でのポスター発表はじめ、2020年1月の「農業と経済」、6月末(予定)の「農業経済研究」で論文掲載された。さらに2020年3月には一般書として「協働学入門」にも分担執筆し、食農学習についての注意を促すことに努めた。
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今後の研究の推進方策 |
申請書類明記の通りライフストーリーを踏まえて、大学時代に受けた食農教育が卒業生の人生経路にどのような効果をもたらしているか、さらに類型化を進めていく。これまで通り理論仮説の枠組みとしては、大学時代における食農教育関連科目の成績と、卒業後における食農学習の発現と持続性を軸にしたフレームを適用する。 「大学時代の食農教育関連科目の成績が良好であれば、卒業後に主体的に学び続ける食農学習が発現しそれが長期持続する」ことを大前提としてⅠ型とする。しかし、当然、大学時代の成績が良好であり卒業後に食農学習が発現したとしても、様々な人生イベント(転職、転勤等)の影響によって「主体的に学び続ける」という効果の持続性が短い場合(Ⅱ型)、あるいは効果が発現しないことも想定される(Ⅲ型)。他方、大学時代における食農教育関連科目の成績が悪いと卒業後の食農学習の発現は見られないことの想定は容易である(Ⅵ型)。なかには、大学時代の成績が悪くとも、卒業後の様々な人生イベント(例えば、結婚、育児等)により、食農学習の発現が見られ、それが短期(Ⅴ型)あるいは長期(Ⅳ型)に持続する可能性も否定できない。 以上の基礎的枠組みの上で、これまでのところ「KB農園独自の品質基準として、植物メディア=イチゴの『艶』の有無を『体感』し、『擦り合わせ』ができている」ことや「植物メディアを中心に置くことで新たな『師弟同行』の学びのモデルが示唆」される、あるいは「子どもの通う小学校の食育イベントが、自身の子ども時代と変わってしまったこと」等、前年に加えてさらなる具体的な学びの内容が摘出されてきていた。そこでさらに農作業による労働観や生活観の変化/安定化など新しいタイプの学習観も見られたので、この点も注目しつつ包摂したい。
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次年度使用額が生じた理由 |
調査対象者の不測の事態により予定通りに実施できなかったため。特に冬季以降農閑期を利用して現地調査あるいは東京での聞き取りを予定していたところ、家庭の事情もあるがやはり新型コロナ感染症の懸念が広がったことが大きい。このため年内出版が間に合った「農業と経済」誌を研究成果広報用に購入、配布を実施した。次年度使用に関しては、可能な限り取りまとめ個別調査費用並びに印刷費用等に充当する。
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