| 研究課題/領域番号 |
17K04700
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育社会学
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| 研究機関 | 高知県立大学 |
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研究代表者 |
鈴木 康郎 高知県立大学, 地域教育研究センター, 教授 (10344847)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 小学校英語 / アジア非英語圏 / タイ / マレーシア / インドネシア / 英語教育 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は2020年度より日本で開始された小学校英語の教科化に対し、先行するアジア非英語圏の状況や実施体制を検討することにより、小学校英語教育について課題と展望を示すことにある。対象は、第二言語として英語を学ぶマレーシア、外国語として英語を学ぶタイ、共通語インドネシア語と英語教育の両立をはかるインドネシアである。
研究の結果、各国の小学校英語は実施後に多くの課題に直面したことが示された。ここからアジア非英語圏においては、低学年からの英語教科化にあたり条件整備が前提であること、他国に追随して教科化を推進するのではなく、言語使用状況や教員の資質能力を踏まえ適切な時期と内容を設定する必要が示された。
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| 自由記述の分野 |
比較・国際教育学
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
1990年代以降のグローバル化に伴い、アジア非英語圏において小学校英語教育は、早期化と「読み」「書き」能力の獲得要請が高まっており、これらがカリキュラム等に反映されている。しかしながら、実際には児童の英語能力は必ずしも向上したとはいえず、マレーシアのようにアカデミック言語能力(CALP)を高めるための「英語による理数科授業制度」が廃止されたほか、インドネシアでは2013年カリキュラムより課外教科となるなど見直しが迫られている。教員の英語およびその指導能力向上も各国で大きな課題となっている。このように、小学校英語教育については実施学年、教育内容、教育方法に慎重さが求められることが示された。
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