| 研究課題/領域番号 |
17K04831
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| 研究機関 | 福井工業高等専門学校 |
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研究代表者 |
藤田 卓郎 福井工業高等専門学校, 一般科目(人文系), 講師 (70735125)
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| 研究分担者 |
宮本 友紀 福井工業高等専門学校, 一般科目(人文系), 准教授 (40546256)
相場 大佑 福井工業高等専門学校, 一般科目(自然系), 助教 (50735123)
山田 哲也 福井工業高等専門学校, 一般科目(自然系), 講師 (80644541)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | ブレンディッド・ラーニング / eラーニング / 工業英語 / リメディアル教育 / STACK |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、工業高等専門学校（以下、高専）の学生を対象とした、一般科目におけるブレンディッド・ラーニングのための教材開発と指導効果の検証を行うことにより、高専におけるブレンディッド・ラーニングのあり方を検討するものである。このような目的に鑑み、平成30年度は、平成29年度の実践を踏まえて以下のことを実施した。
まず1点目に、平成29年度に行った、市販の教材を用いたeラーニング指向性の実態調査を継続して実施した。高専の4年生を対象に、平成29年度に行った手法と同様の手法で、eラーニングの指向性について量的・質的な観点からデータを収集した。2点目に、英語科目において、平成29年度に3年生を対象に行った実践を踏まえ、1年生を対象に工業英語におけるブレンディッド・ラーニングの実践研究を行った。前期は復習教材としてウェブ・ベースの教材を活用し、後期は予習教材・復習教材の両方にウェブ・ベースの教材を活用する形態で実践を行った。指導の成果は量的・質的な観点から検討された。3点目に、英語科目（上記2点目とは別科目）において、当初予定していた意見・考えをもとにしたウェブ・ベースの教材の開発を変更し、リメディアル教育を踏まえた学習教材を開発し、試行した。具体的には、中学校で学習した文法事項に関するウェブ・ベースの教材を開発し、LMS上にまとめて提示した。そして、1年生を対象に、複数の教員で作成した教材の試行を行った。教材の有効性・有用性について、学習者からはリアクション・ペーパーを収集した。また、試行に参加した教員で実践の事後検討会を行った。検討会の内容は録音され、教材の有効性・有用性を示すデータの一部として使用される予定である。4点目に、数学科において、STACKを用いたウェブ・ベースの教材の開発を引き続き行った。平成29年度に作成したプロトタイプをもとに、多様な形式の問題を作成し、LMS上に整備した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成30年度の研究計画は、教材開発・授業の方向性の検討、ブレンディッド・ラーニングのための教材および環境の整備の開始、開発した教材を用いた授業の試行、教材・環境の調整であった。これらの点において、本年度の研究成果を挙げる。
まず、英語科目、数学科目の両方において、ブレンディッド・ラーニングのための教材開発として、それぞれ、工業英語、中学校での学習教材、STACKを用いた数学教材の開発を行い、LMS上での教材の整備を行った。また、英語科目においては工業英語、リメディアル教育の両方において授業の試行を行い、教材の有効性を検討するためのデータを収集した。数学科目においても教材開発は既に終わっており、授業の試行の準備は整えることができた。また、英語科目においてブレンディッド・ラーニング実施のための学習環境の構築方法についてまとめた。これらの点を踏まえ、当初予定した計画は、多少の変更があったものの概ね順調に進展していると言える。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和元年度は、以下のことを行う。まず1点目に、英語科目において、平成30年度に収集されたデータを詳細に分析し、ブレンディッド・ラーニングの学習効果と問題点の検討を行う。また、課題に対する解決策を検討・探究する。2点目に、数学科目において、作成されたウェブ・ベースの教材を用いてブレンディッド・ラーニングの授業を行い、適宜データを収集・分析しながら学習効果および問題点を検討する。3点目に、英語科目、数学科目において行われた実践研究の結果をもとに、高専におけるブレンディッド・ラーニングのあり方について検討を行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
本年度は、研究の進捗状況に合わせ、パソコンの購入や研究情報収集・研究成果発表のための旅費に使用した。また、研究の進捗状況に応じて各種データを収集したが、その処理に伴う謝金の使用や分析ソフトの購入は行わなかった。翌年度は、平成30年度に行った研究成果発表のための旅費、データ処理に伴う謝金や分析ソフトの購入、新たな教材作成のための物品費の購入等に使用する予定である。
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