| 研究課題/領域番号 |
17K04852
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| 研究機関 | 信州大学 |
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研究代表者 |
平野 吉直 信州大学, 学術研究院教育学系, 教授 (40293534)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 長期集団宿泊活動 / 野外教育 / 生きる力 / 自己効力感 |
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| 研究実績の概要 |
①長期集団宿泊活動の教育的効果の測定：平成29年度に実施した長野県南信地方の通年合宿・山村留学施設の責任者へのインタビュー調査をもとに、阿智村浪合通年合宿センター・泰阜村グリーンウッド自然体験教育センター・売木村山村留学センターの参加者（約45名）を対象に、1年間の教育的成果を分析するため、児童用一般性セルフ・エフィカシー測定尺度及び生きる力を測定するＩＫＲ評定尺度を年間3回実施した。また、70日間の長期寄宿体験を実施している長野県諏訪市の蓼科保養学園の参加児童（40名×4期）を対象に、児童用一般性セルフ・エフィカシー測定尺度の調査（4期×3回）を実施した。
②長期集団宿泊活動の具体的成果及び課題の分析：平成29年度に引き続き日本野外教育学会員への聞き取り等をもとに、小学校の長期集団宿泊活動を受け入れている兵庫県南但馬自然学校及び京都市花背山の家を訪問し、兵庫県及び京都市の小学校が実施する長期集団宿泊活動の現状や課題、特色あるプログラムについて当該施設の責任者等を対象に、インタビュー調査を実施した。また、70日間の長期寄宿体験を実施している蓼科保養学園（長野県諏訪市）の具体的な教育的効果を確認するため、抽出した数名の児童が通う諏訪市内小学校の担任教諭を対象に、当該児童の参加前後の変容についてインタビュー調査を開始した（平成31年度に継続実施予定）。
③研究成果の発表：長野県諏訪市の蓼科保養学園の参加児童を対象に実施した児童用一般性セルフ・エフィカシー測定尺度の調査結果の一部を、「70日間の長期寄宿体験が子どもの自己効力感に及ぼす影響」として信州大学教育学部附属次世代型学び研究開発センター紀要に報告した。また、前述の調査結果を、諏訪市が主催する「蓼科保養学園研究中間報告会」において発表した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成30年度計画では、①長期集団宿泊活動の教育的効果の測定、②長期集団宿泊活動の具体的成果及び課題の分析、の2点を挙げた。
このうち①では、長野県南信地方の通年合宿・山村留学施設である阿智村浪合通年合宿センター・泰阜村グリーンウッド自然体験教育センター・売木村山村留学センターの参加者を対象に、児童用一般性セルフ・エフィカシー測定尺度及び生きる力を測定するＩＫＲ評定尺度を年間3回実施することができた。また、70日間の長期寄宿体験を実施している長野県諏訪市の蓼科保養学園の参加児童（40名×4期）を対象に、児童用一般性セルフ・エフィカシー測定尺度の調査（4期×3回）を実施することができた。
②では、小学校の長期集団宿泊活動を受け入れている兵庫県南但馬自然学校及び京都市花背山の家を訪問し、兵庫県及び京都市の小学校が実施する長期集団宿泊活動の現状や課題、特色あるプログラムについて当該施設の責任者等から情報を得ることができた。また新たに、70日間の長期寄宿体験を実施している蓼科保養学園（長野県諏訪市）の具体的教育的効果を確認することを目的に、抽出した数名の児童が通う諏訪市内小学校の担任教諭に対して、当該児童の参加前後の変容についてインタビュー調査を開始できた。
平成30年度の研究成果として、長野県諏訪市の蓼科保養学園の参加児童を対象に実施した児童用一般性セルフ・エフィカシー測定尺度の調査結果を、「70日間の長期寄宿体験が子どもの自己効力感に及ぼす影響」として信州大学教育学部附属次世代型学び研究開発センター紀要に報告できたとともに、諏訪市が主催する「蓼科保養学園研究中間報告会」において発表することができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は、長期集団宿泊活動の具体的成果の分析として、70日間の長期寄宿体験を実施している蓼科保養学園（長野県諏訪市）の具体的な教育効果の確認を目的に、平成30年3月から開始した、参加児童が通う諏訪市内小学校の担任教諭を対象とする当該児童の参加前後の変容についてのインタビュー調査を継続する。
また、長野県南信地方の通年合宿・山村留学施設である阿智村浪合通年合宿センター・泰阜村グリーンウッド自然体験教育センター・売木村山村留学センターの参加者を対象に、児童用一般性セルフ・エフィカシー測定尺度及び生きる力を測定するＩＫＲ評定尺度の調査を継続実施するとともに、平成30年度の分析結果を当該施設にフィードバックし、当該施設の責任者に対して、具体的な教育的効果についてインタビュー調査を実施する。
3年間の調査結果等を踏まえ、研究論文としてまとめ公表するとともに、長期集団宿泊活動の学習効果、実施方法、実施上の課題、有効なプログラム、指導法等を示したガイドラインの作成に着手する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
・当初計画で見込んだよりも物品費が安価に購入できたため、次年度使用額が生じた。
・次年度使用額は、令和元年度請求額と合わせて、消耗品費や学会等参加旅費として使用する計画である。
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