| 研究課題/領域番号 |
17K04888
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| 研究機関 | 名城大学 |
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研究代表者 |
曽山 和彦 名城大学, その他部局等, 教授 (50454418)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 学校不適応予防・解決 / 短時間グループアプローチ / ペア・グループ対話 / かかわりの力 / 自尊感情 / ソーシャルスキル / 中１ギャップ |
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| 研究実績の概要 |
研究2年次（平成30年度）は予定通り、鳥取県内の大規模公立中学校（Ｃ中学校）、及び愛知県内の大規模公立中学校（Ｄ中学校）、愛知県内の中規模公立小学校（Ｅ・Ｆ小学校）の児童生徒に対し、「かかわりの力育成プログラム」（短時間グループアプローチ＆各授業場面におけるペア・グループ対話）を実践し、質的・量的なデータ収集を行った。各校でのスーパーバイズは年2～3回実施した。スーパーバイズはプログラム実践の参観後、個別、あるいは教員全体に対する指導・助言としてすすめ、「型」の定着を促すとともに全校「一枚岩」実践の維持・継続に効果的であった。実践4校から収集した質的データは、プログラムに関する児童生徒、教師の自由記述である。その記述を自尊感情、ソーシャルスキルの観点で整理すると、それぞれについて成果と課題が示唆された。また、量的データは「学級診断尺度Q-U」である。主に6月－12月のデータを比較し、学級適応感の指標である「学級満足度」の状況を分析したところ、各学校ともプログラム効果が示唆される結果であった。なかでも実践4校のうち、最も生徒のプラス変容が大きかったのはC中学校であった。通常学級全18学級のほとんどの学級が「満足型」のプロット分布を示すほど生徒の学級適応状況の良好さが明らかになり、全国各地からの視察が相次いだ。このＣ中の実践をモデルに2019年度から3年間の計画で、「かかわりの力育成プログラム」導入を決めたのが出雲市教育委員会である。一つの中学校区をモデルに実践を行うため、年3回のスーパーバイズを行う予定である。このように、プログラム実践が各地に拡がるのは多忙感を抱える教師であっても「日常的に活用できる」というコンセプトが受け入れられているからである。研究の中間年である今年度、プログラムの効果が検証されるとともに、各地へのプログラム波及の芽が出始めたことを大きな成果と捉えたい。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
研究2年次（平成30年度）は実践協力校4校のプログラム実践データを収集し、質的・量的な側面からプログラム効果を検証することを計画していた。研究はスムーズに進み、特に、大規模校である鳥取市立Ｃ中学校の生徒のプラス変容は驚くほどであった。それ故に、当初は、3年間の研究を終えた後に整理し・発刊する予定であった単著を、Ｃ中の実践成果を核にまとめ上げ、年度末の3月、「誰でもできる！中１ギャップ解消法」（教育開発研究所）として刊行した。内容項目は、「不登校・いじめ解決の王道」「中１不登校ゼロを生んだＣ中の実践」「小中連携かかわりの力育成プログラム」「プログラムを支える技法」「プログラムを支える理論」「学校にかかわりプログラムという文化を創る」である。同書には、他の協力校3校（D中、Ｅ小、Ｆ小）の実践も紹介してある。不登校・いじめ等の学校不適応に悩みを抱える学校は多い。問題解決に向け力を尽くそうにも多忙感を抱える教師ができることには限界がある。そうした学校現場の状況に対し、本プログラムは「スリム＆シンプル」がコンセプトであるため、十分に活用が可能である。学校・教師がプログラム導入への第一歩を踏むために同書が広く活用されることが願いである。また、学術論文としては、F小実践にもとづく「小学校におけるかかわりの力育成プログラムの効果」（名城大学教職センター紀要第16巻．2019）、C中実践にもとづく「親和的学級づくりに向けた短時間グループアプローチ継続実践の効果」（日本教育心理学会第61回総会発表論文集．2019）の2編をまとめた。これらの成果発信により、今後、さらに新たな学校へのプログラム導入が期待できる。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究3年次（最終；令和元年度）は、協力校でのプログラム実践は当初の計画通りに実施予定である。各校を訪問してのスーパーバイズの実施は年2～3回を予定している。前年の2年次に研究が計画以上に進展し、プログラム効果検証結果を受け、プログラムが一つの完成形として仕上がっている（単著として刊行済み）。それ故、最終年次では、完成プログラムに沿った実践を試み、その中で生まれるであろう課題を整理し、課題への対処を検討する形でより良いプログラム構築を進めたい。具体的には、スーパーバイズの際、管理職、プログラム推進担当教諭、各実践教諭との話し合い、聴き取り、「プログラム実施に関する成果・課題」についての自由記述質問紙調査を実施する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当初、研究協力校4校に学級診断尺度QUを実施する費用を計上していたが、愛知県内のE小学校は学校予算としてQUを実施したことにより、差額が生じた。この経費については次年度計画している各校へのスーパーバイズ訪問旅費に上乗せし、利用可能回数を調整する。
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