| 研究課題/領域番号 |
17K04901
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| 研究機関 | 神戸常盤大学 |
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研究代表者 |
大森 雅人 神戸常盤大学, 教育学部こども教育学科, 教授 (00194308)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 幼児教育 / 規則性 / 法則性 / 一般性 / 科学教育 / 保育者養成 / 領域環境 / 保育 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、「幼児が法則性や一般性に自ら気付く体験」に繋がる環境を構成できる力を持つ保育者を養成するための、教育の在り方の提案を目的としている。
本年度は、本研究が目的とする力の育成のための教育におけるミニマムスタンダードを設定するにあたり、検討事項のひとつである「教育内容」に関連する研究を実施した。以下に、取り組んだ内容と得られた成果について、その概要を記述する。
①新幼稚園教育要領等で示された「幼児期の終わりまでに育ってほしい姿」のひとつである「思考力の芽生え」では、子どもが「物」と積極的に関わり、既修得の知識・技能を活かして、考えたり、予想したり、試したりといった試行錯誤をすることで、法則性や一般性に自ら気付き、新たな知識や技能を獲得して、それがさらに遊びを楽しくすることに活用されるようになるという体験を重ねていくことが求められている。そこで、そうした資質・能力を育成するための環境の構成に関しての考察を行い、そこにある課題も示した。
②保育内容「環境」の専門的事項の教育内容に関する検討の一環として、幼稚園教育指導書自然編（文部省、1961）から、最新の幼稚園教育要領解説（文部科学省、2018）までの解説書の記述から、子どもが見つけることができる「規則性・法則性」をどのように例示していたかを検討した。その結果、領域「環境」になった直後は、まったく示されなかった例示が、10年後の改訂で再び示され、直近の改訂ではその数がさらに増やされていた。また一方、それ以前の領域「自然」では、具体例が豊富に示されていた。過去から現在に至る解説書で例示されたは、本研究の「教育内容」の検討に示唆を与えるものであった。
上記以外に、教育方法開発のための研究の一環として、申請者が取り組んできた養成校学生に対する教育方法を開発する研究の成果の見直しを行い、次年度以降の検討の準備を進めた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初の研究計画では、設定したミニマムスタンダードを用いて、教育方法の検討を行う予定になっていた。しかし平成30年度末で、ミニマムスタンダード設定のための検討を進めている段階である。
具体的には、平成29年度内に終わらせる予定であった後述する3つの検討のうち、①と③に取り組んだ。なお3つの検討とは、①先行研究を比較検討して、本研究が目指す力を育成する教育で伝えるべき「知識・技能等」を明らかにする。その際には、実践事例等も参考にして検討する。②優れた実践が行われた保育現場において、実践に中心的に関わった保育者を対象にして、必要な力とは何か、それはどのような過程で育成されたのかをインタビュー等の調査によって明らかにする。③申請者らが取り組んできた養成校学生に対する教育方法を開発する研究の成果を精査して、学習者の特性と教育方法の関係をより詳しく検討するである。
当初の計画よりは遅れているが、本研究に取り組む過程で、戦後の我が国における保育実践において蓄えられてきた知見を振り返り、そして活かすことで、よりよい研究成果が得られるとの認識を持つようになった。そうしたことから、当初の予定通りには進んでいないが、新たに加えた部分もあるので「やや遅れている」とした。
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| 今後の研究の推進方策 |
当初の研究計画では、平成29年度中に「ミニマムスタンダード」を設定し、本年度には、それを前提として、教育方法の検討を行う予定であった。しかしながら、平成29年度では、当初の計画に入れていなかった新たな課題（危険生物に関する教育内容の検討）が生じたことも一因となって「ミニマムスタンダード」のための「教育内容」に関する知見を得た段階に留まった。そこで本年度は、平成29年度において取り組むことができなかった「求められる力」に関する検討を重点的に進める方針とした。同時に、「教育方法」に関する検討を進めるとともに、「教育内容」に関しても、対象とする先行研究の幅を拡げて検討を継続することにした。そして、得られた知見を総合して、「ミニマムスタンダード」の草案を設定することを目指した。
その一方で、「教育内容」等に関して当初の想定に無かった新たな知見が得られることも考えられるため、「ミニマムスタンダード」の設定が予定通りにならないことも、平成29年度末の時点から想定していた。そして、その際は本研究の目的に沿ったより有効性の高い「ミニマムスタンダード」となることを優先する方針を立てていた。実際に本年度は、「教育内容」に関して、戦後からの我が国における保育実践の取組の中に有用な知見があることが分かり、その部分を重点的に取り組むこととなった。
次年度以降も、そうした方針に沿って、必要に応じて戦前にも遡り、これまでに蓄積されてきた知見を活かしての検討を慎重に進めたいと考える。さらに、取組の着手が遅れている部分についても、検討を始めたいと考えている。現時点では、4年の研究期間を予定しているが、検討する範囲が当初よりも広くなっているので、必要に応じて研究期間の延長も想定している。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
若干の次年度使用額が生じたが、これは年度末に行った成果公表のための学会発表に必要な経費が、当初の予定よりもわずかに少なくなったことに起因するものである。この金額については、次年度の研究遂行において、計画よりも文献等の資料がさらに必要になるため合わせて使用する予定である。
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