| 研究課題/領域番号 |
17K04918
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
渡辺 慶一郎 東京大学, 学生相談ネットワーク本部, 准教授 (10323586)
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| 研究分担者 |
苗村 育郎 秋田大学, 名誉教授, 名誉教授 (00155988)
水田 一郎 大阪大学, キャンパスライフ健康支援センター, 教授 (20273641)
布施 泰子 茨城大学, 保健管理センター, 教授 (60647725)
金子 稔 信州大学, 学術研究院医学系, 講師 (50571858)
丸田 伯子 一橋大学, 保健センター, 教授 (50343124)
佐藤 武 佐賀大学, 学内共同利用施設等, 教授 (30178751)
田中 生雅 愛知教育大学, 学内共同利用施設等, 教授 (10262776)
岡本 百合 広島大学, 保健管理センター, 准教授 (90232321)
伏見 雅人 秋田大学, 学内共同利用施設等, 教授 (10291270)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 発達障害 / 自閉スペクトラム症 / 自殺関連行動 / 質問紙 |
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| 研究実績の概要 |
研究グループの研究会を開き，(1)症例検討，(2)調査用の質問項目検討を行った．
(1)症例検討：本研究では，発達障害あるいはその傾向のある大学生が対象となっているが，重篤な自殺関連行動があった事例を複数大学で共有することに大きな意義があると考えられる．大学の規模（在籍学生数など）にも依存するものの，元来重篤な事例数は限られており，そのため知見の蓄積が充分進まない問題があった．本研究の事例検討では，重篤な自殺関連に関係する発達障害学生の認知特性や精神病理を明らかにすることが目的だが，複数大学間での情報共有を促進する意義もある．
今回の症例検討では，特徴と思われる性質や精神病理が幾つか示唆されたが，これについてはさらなる検証が必要であるため，学会や学術誌などで発信する程の成果は得られていない．また，自殺関連行動を構成する要因には，学生本人以外のもの，例えば学内の支援体制や家族の理解や協力体制などがあり，当事者の精神病理だけでない複合的な要因がどのように発達障害の性質に関与するかという点も重要と考えられた．
(2)質問紙調査：質問項目の内容や質問項目数についての議論が行われ，それに基づいて調査用の質問紙作成が進められている．こちらも上記と同様に学会や学術誌などで発信する程の成果は得られていない．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究グループの研究会を開き，(1)症例検討，(2)調査用の質問項目検討を行った．
(1)症例検討
本研究について倫理委員会の承認を得て開催した．個人が特定され得る情報は削除し，各大学で共有しにくい重篤な自殺企図，あるいは自殺既遂例について症例検討行った．学内の相談施設や保健管理センターでフォローアップされていない事例については情報が限られており不明な点も多かった．経過が把握されている事例については，多くの意見や指摘があり，発達障害がある大学生の自殺企図について踏み込んだ情報共有が行われた．発達障害学生自身の特徴以外にも，自殺関連行動の解釈，支援者の態度，連携のあり方についての意見も得られた．また，発達障害と自殺関連行動の問題は，大学生年代だけでなく幅広い年齢層でも課題となっていることが共同研究者の豊富な臨床経験から示された．
(2)質問紙調査
大学生を対象にした米国の大規模調査（ACHA-NCHA：American College Health Association - National College Health Assessment）で用いられたメンタルヘルスに関する質問項目，K10（Kessler-10）を参考に本研究で実施する質問項目を検討した．主な論点は侵襲的な表現で無いこと，負担のない質問数であること，どの時点での状態を評価するのか（過去１週間，半年，１年など）であった．意見を集約して質問項目を決定する運びになっている．
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| 今後の研究の推進方策 |
(1)症例検討
症例検討は繰り返し行う方針としている．これを通してH29年度に示唆された，また新たに提示される重篤な自殺関連行動を呈する発達障害学生の性質や精神病理について検討を重ねる．
(2)質問紙調査
各大学で実施する質問紙調査の準備を引き続き進め，H31年度の調査実施目指す．また，実施可能であれば一部の大学でH30年度にパイロットサーベイを行う．
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究班の会議開催の頻度が当初の計画より少なかった．そのため主に旅費や人件費の予算がH30年度に繰り越されることになった．H30年度の請求した助成金と合わせて，元来の研究計画とH29年度の未実施計画を遂行してゆく方針とした．
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