| 研究課題/領域番号 |
17K04932
|
|---|
| 研究機関 | 静岡大学 |
|---|
研究代表者 |
古橋 裕子 静岡大学, 保健センター, 教授 (40377726)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
|
| キーワード | 発達障害 / 大学生 / 診断閾値以下 |
|---|
| 研究実績の概要 |
発達障害とは生まれつき認知やコミュニケーション、社会性、学習、注意力等の能力に偏りや問題を生じ、現実生活に困難をきたす障害を指す。発達障害の下位分類には自閉症スペクトラム（ASD）、注意欠陥多動性障害（ADHD）、学習障害（LD）がある。平成14年に文科省が実施した「通常学級に在籍する特別な教育的支援を必要とする児童生徒に対する前項実態調査」では6.3％の児童生徒が知的発達には遅れはないが学習面や行動面の各領域で著しい困難を示すと報告された。この調査は医師等の診断を得たものではないので障害と断定することはできないが、発達障害圏の児童・生徒である可能性は高い。大学においても同様の割合で発達障害圏学生の存在が示唆されている。特に大学では高校までの学校教育と比較すると学校の管理や保護が減少し、学生個人の自主性が尊重される。また生活面でも親元から離れて一人暮らしをするなど学生を取り巻く環境の変化は大きい。そのため高校まで顕著な修学上の支障をきたすことがなかったものの大学入学後に長期不登校、抑うつ状態、摂食障害、ゲーム依存等適応上の問題を呈し、発達障害もしくは発達障害圏（グレーゾーン）と気づかれる事例は少なくない。
本研究では入学時健康診断の際全学生に質問紙を実施し発達障害学生を把握する事、過去事例より発達障害圏学生が不適応を起こしやすい状況を分析する事、発達障害圏学生に対して認知行動療法を岐南とした不適応予防のためのグループワークプログラムを開発する事が目的である。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成29年度は過去14年にわたる保健センターでの発達障害圏学生の事例分析を行い、何らかの適応上の問題を生じた修学環境と当事者の障害特性を明確化して支援のための基礎資料を作成した。この平成29年度の事例分析した結果は平成30年度合計2回の国際学会・国内学会にて発表した。
平成30年度は①健康診断時に新入生と4年生を対象に質問紙を用いた発達障害圏学生を把握し、グループワークの対象者の選定、及び②昨年度作成した基礎資料を基に発達障害圏の学生に対して認知行動療法を取り入れたグループワークを月2回実施した。このグループワークは１回70分～80分程度、月2回、6ヶ月を１クールとして現在2クールが終了している。現在は新たな対象者に対して3クール目のグループワークを実施中である。
|
| 今後の研究の推進方策 |
今年（2019年）度は2018年度に引き続き健診時での質問紙による発達障害圏学生のスクリーニング及び新たな発達障害圏学生を対象としたグループワークを継続する。同時に2018年度のグループワーク参加学生のセルフモニタリングや種々の評価尺度の結果や自己効力感などのポジティブな変化がみられるかどうかをグループワークpre/postの結果をもとに効果検証し、学会発表及び学術誌への投稿を予定している。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
2018年度の業績として英文論文を2つfirst authorとして書き、一つは年度内に受理されたが、もう一つの論文が査読中のままである。もう一つの論文の論文掲載料として約6万円程度を考えていたが、年度内の受理には至らなかったためそのまま掲載料として残していた金額が残高として残った。5月現在も査読中であるが2019年度内には受理されると考えている。受理された場合この約6万円を掲載料として使用する予定である。
|
