| 研究課題/領域番号 |
17K04942
|
|---|
| 研究機関 | 長崎大学 |
|---|
研究代表者 |
吉田 ゆり 長崎大学, 教育学部, 教授 (20290661)
|
|---|
| 研究分担者 |
田山 淳 長崎大学, 教育学部, 准教授 (10468324)
西郷 達雄 北海道医療大学, 心理科学部, 助教 (50622255)
鈴木 保巳 長崎大学, 教育学部, 教授 (90315565)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
|
| キーワード | 発達障害 / 大学生 / 実行機能 / プランニング力 / 修業支援 |
|---|
| 研究実績の概要 |
2018年度は、以下、研究１及び研究２を行った。
①研究１：2017年度に実施していた研究１の継続として、発達障害学生が、大学生活に必要なライフスキル項目の網羅的リストアップによる課題分析表の作成を行った。スキルは700項目となりいったん全ての項目をカテゴリー化して課題分析表の試案を作成した。この試案を用いていて発達障害学生８名（2名は休学による中断）を協力者として面接し（6ヵ月間、平均3回低度）、具体的な生活場面のエピソードを含めてチェックを行った。さらにASD（自閉スペクトラム症）学生と、ADHD（注意欠如多動症）学生との傾向の差が大きく、また大学環境や支援体制による要因と修業困難の関連も大きいことが明らかとなったため、追加として地域・規模の異なる他大学の２学生に面接を行った。その結果から、協力者の困難が明白であるカテゴリーと項目を確定させた。
②研究２：プランニング力支援プログラムの開発に着手した。多職種からのヒアリングとして作業療法士１名、大学職員3名、ケースワーカー1名を実施した。また他大学2校の取組の情報を収集し参考にした。研究1での面接データから、修業スキルと研究1で得られたスキルのマッチングを作成した。成果としては、修業スキル及びライフスキルの遂行には、大学の人的環境であるサポーターの力量的側面と、発達障害学生の援助要請スキル（被援助者認知含む）が大きな要因となっていることが明確となった。さらに、プログラムの提供の方法として、ICT（タブレット、PC、スマートフォン）の活用やその他のツールの活用も含めて情報収集や、協力学生との面接での活用の試行を行ったことで、知能検査・認知検査の結果を活用したツール選択がプログラムの重要な因子であることを見いだした。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成30年度の研究の予定は、研究１及び研究２である。
研究１：平成29年度に行った発達障害学生のプランニング力のアセスメント結果を活かして、発達障害学生のプランニング力に関わるスキル項目の収集、検証、確定を行うことであったが、予定通り達成することができた。研究協力者については、当初予定していた10名のうち2名（勤務大学の学生）の中断があったが、規模・地域をかえて大学生2名から追加協力を得ることができ、困難の大きいADHD（不注意優勢状態）学生のデータを多く得ることができたため、さらに信頼性の高い結果を得ることができた。項目の厳選については、予定よりも時間を要し、研究協力学生1名につき、平均3回の面接をお願いした。しかしながら項目の確定に至ることができた。
研究２：プランニング力支援プログラム開発としては、予定通り、支援者（多職種）の面接を行うことができた。一方で、予定していなかった因子が出現したことで、研究協力者の面接データやエピソードの分析が必要になったが、研究スケジュールには影響がない。
以上より、研究課題はおおむね順調に進展している。
|
| 今後の研究の推進方策 |
◯2019年度は研究２：プランニング力支援プログラム開発を進める。研究１で得られたライフスキルの課題分析表を元に、蓄積したテーマ別ワークやスクリプトの整理とともに、ワークのリストアップとカテゴリー化を行う。その際、修業スキルとライフスキルのマッチングの見直しを行いつつ、遂行を可能にする大学の人的環境であるサポーターの力量的側面と、発達障害学生の援助要請スキル（被援助者認知含む）の要因分析を行う。また、プログラムの提供の方法としてのICT（タブレット、PC、スマートフォン）の活用やその他のツール活用も含めて検討する。途中、学会発表を行い、研究方法や方向の修正等を行う。
◯2019年度以降として、プログラムの妥当性・信頼性の検証を行い、ワークブックを作成する。ワークブック作成については、実施方法（提供方法）の検討が必要であることが研究によって明確になったため、支援者のコーチングと併用してワークを実施できるような方法について、支援者のヒアリングを追加しつつ実施する。
◯これまで研究協力者であった8名（勤務大学の学生）のうち3名が卒業により中断となるが、新に3名の研究協力者を得ることができた。
◯研究分担者のうち2名が研究期間中に他大学に異動となった。研究の協議の工夫が必要となったが、他大学の状況の把握や大学別の支援体制の検討には有益な情報の収集が可能となった。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
予定していた研究協力者（発達障害学生）に加えて、研究協力者の属性を増やして多職種の支援者まで広げたため面接データが多く得られ、今年度はプロトコルの整理までを進めた。プロトコルの分析・解析については次年度に行うこことしたため、次年度使用額が生じた。プロトコル分析解析用の質的分析ソフト（PC用）及び分析専用PCの購入のため使用する。
|
