| 研究課題/領域番号 |
17K04942
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| 研究機関 | 長崎大学 |
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研究代表者 |
吉田 ゆり 長崎大学, 教育学部, 教授 (20290661)
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| 研究分担者 |
田山 淳 早稲田大学, 人間科学学術院, 准教授 (10468324)
西郷 達雄 北海道医療大学, 心理科学部, 助教 (50622255)
鈴木 保巳 長崎大学, 教育学部, 教授 (90315565)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 発達障害 / 大学生 / 実行機能 / プランニング力 / 就業支援 |
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| 研究実績の概要 |
「発達障害のある大学生のための包括的なプランニング力支援プログラムの開発と実践」をテーマに研究を3段階（研究１～３）に分けて実施中である。研究3年目である2019年度は、研究３を予定していたが、研究２の再分析及び追加調査を含めて行った。
研究2（追加）プランニング力支援プログラム開発：発達障害のある大学生のためのプランニング力支援プログラムの開発として、2018年度に実施した支援者からのヒアリングの再分析と、研究2-2に位置づける必要のある追加調査を２つ行い、研究デザインの一部変更を行った。
追加した研究内容①：研究開始からの研究協力者と追加協力者の中でも、特にADHD不注意優勢状態の学生の多くが留年や卒業延期、休学を経験しており、その原因として精神的疾患（うつ病、社交不安障害、適応障害など）の併存と悪化などが挙げられた。この精神的疾患に至るプロセスを追うと、原因帰属の歪曲などが実行機能に大きな影響を与えており、それが修業、特に登校や授業出席の阻害要因となっていることがわかった。よって、修業困難と原因帰属の関連について、詳細な分析を行った。
追加した研究内容②：修業においては支援者（大学の教職員・関係者や支援専門職）が機能的に関わることが重要であると言う仮説から昨年度支援者へのヒアリングを行ったが、研究協力者の継続した面談を通して、その他に、学生サポーターの関わりが非常に大きく、サポートの構造度が要因として大きいことがわかった。本研究が最終的に目指すプランニング力支援プログラムは発達障害学生が単独で取り組むのみならず、サポーターとともに取り組むコーチングのマニュアルとしても活用できるサポートブックの作成を目指していることから、学生サポーターは大きな因子であると捉え、学生サポーターのヒアリングと、学生サポーターを活用している研究対象者へのヒアリングを行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2019年度は、当初に計画した3層の研究デザイン（研究１・２・３）のうち、研究３を中心に行う予定であり予算を前倒ししてプログラム開発に向けた最終分析に入る予定であったが、プログラム開発に関わる大きな因子となり得る2つの要因の発見があり、研究デザインを変更して、追加調査を行うに至った。
追加した研究内容①：卒業延期、休学の理由として精神的疾患（うつ病、社交不安障害、適応障害など）の併存と悪化などが挙げられ、原因帰属の歪曲などが実行機能に大きな影響があることがわかり、面接の追加と資料の再分析を行った。
追加した研究内容②：構造の異なる学生サポーターからのヒアリング、及びサポートを利用する研究協力者への再面接を行った。
本研究が開発を目指しているプログラムは、大学において支援者がコーチングマニュアルとして活用できるサポートブックを作成することを目指していることから、上記２つの追加調査は本研究に不可欠であり、さらにこれまで先行研究もほとんどない新しい視点である。本研究が目指す包括的支援プログラムのさらなる充実を目指し、詳細な分析を行う必要があるため今後も継続する必要があると考える。しかしながら、追加した研究内容②については、2月・3月に予定していた研究分担者との研究打ち合わせが新型コロナウィルス感染拡大予防の観点からの国内移動の制限により実施できず、また学生サポーター及び研究協力者（発達障害学生）の面接が、登校自粛の影響を受け、予定数に達していない。
上記の理由により、研究はやや遅れている。
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| 今後の研究の推進方策 |
追加した研究内容について、2020年2月末から現在までの新型コロナウィルス感染予防対応による登校自粛、授業のオンライン化等により、計画していた研究対象者（発達障害学生）との面接ができておらず、学生サポーターの活動も縮小しているため、収集すべきデータは目標としている数に達していない。一方で、授業のオンライン化等通常の開講状況でないために、研究協力者である発達障害学生は、必要な情報収集の方法、自主的な課題の遂行等に支障を来しており、本研究のテーマである修業のためのプランニング力のつまずきが新しい局面により重篤化・肥大化し、緊急の対応が必要な状況である。しかしながら研究計画の大幅な変更を必要とするものではなく、まさしく本研究が目指す修業支援の、非常事態における対応、新しい学びの方法に対応できるスキル習得のプログラムを増加するなど、新しい視点・方法の検討の追加が必要となっている状況である。この課題に取り組みつつ、今後の研究をすすめるための再デザインが必要であり、現在検討を行っている。
2020年度は2019年度に収集したデータの分析と、オンライン面接を活用したデータ収集等を行いながら、最終段階である研究3の準備を行いプログラムの開発を行い仮のサポートブックを作成、簡易製本した後、研究3：試行によるプログラムの妥当性・信頼性の検証を行い、最終的なサポートブックを作成する作業を行うことを目指す。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究が順調にすすんでいれば、2019年度に開発した支援プログラム案を簡易製本する予定であったが、研究に大きな影響を及ぼす新しい要因の出来により、研究がやや遅れており、簡易製本の作成・印刷に至らなかったことが最も大きな理由である。また研究協力者との面接ができなかったことにより使用する予定であった教材等の未購入があった。
さらに、研究分担者と3月に長崎にて研究打ち合わせを予定し、資料を作成する為の物品を購入する予定であったが、研究の遅れとコロナウィルス感染拡大に伴う国内移動の制限により、研究分担者の3月の長崎への移動が不可能になったため打ち合わせができず旅費支出が困難となった。
以上の点により使用計画に変更が生じ、次年度使用額が生じた。
次年度の使用計画としては、状況が可能であれば学会等の機会を利用して各大学の障害学生支援におけるプランニング力支援の現状に関する情報収集を行う。さらに実施予定だった研究分担者との研究打ち合わせ、研究協力者と学生サポーターの面接の逐語録の作成と一次プロトコルデータの整理のサポートに関する人件費、プランニング力向上を目指したワークブックの作成に向けた資料の購入費・簡易製本の印刷費を計上する予定である。
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