| 研究課題/領域番号 |
17K04950
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| 研究機関 | 東京成徳大学 |
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研究代表者 |
田村 節子 東京成徳大学, 応用心理学部, 教授 (40549151)
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| 研究分担者 |
池田 裕一 昭和大学, 医学部, 准教授 (40327888)
石隈 利紀 東京成徳大学, 応用心理学部, 教授 (50232278)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 夜尿症 / 発達障害 / 気になる子どものチェックリスト / 追跡調査 / 夜尿症疫学調査 / 就学時検診 / 教育・医療・家庭の連携 / 連携モデル |
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| 研究実績の概要 |
平成30年度は, 次の①～⑥の研究を行った。
①A市教育委員会の協力を得て昨年度に引き続き就学時検診票にて未就学児の夜尿と昼間遺尿の有無をチェックした。分析の結果、夜尿ありの未就学児は約12％であった。②平成30年度B市教育委員会の協力を得て就学時検診時に夜尿の調査を行った。分析結果は夜尿ありの児童が13％であった。さらに平成28・29年度A市の調査と合算し1,147名の分析を行った結果、夜尿ありの児童が13％となった。夜尿のある子ども数はある一定率が常に保たれていることが認められ、海外で発表されている発症率とほぼ同等となった。平成30年度A市の結果が分かり次第本研究の結果に加える予定である。③夜尿に対する啓発の一環として平成29・30年度に作成した「教員・保護者向けの夜尿症手引き」をＡ・Ｂ両市の教育委員会を通し各学校から家庭訪問時に保護者へ配付した。
④平成28年度A市就学時検診で夜尿のあった児童について保護者を通して新2年生時に夜尿に関する追跡調査を行った。約40％の児童が継続していた。
⑤平成30年度就学時検診時調査で夜尿のあった新1年生に「気になる子どものチェックリスト」（文科省作成）を用い発達障害傾向を調査した。平成29・30年度を合算し分析した結果、夜尿症児の約30％の児童に発達障害傾向が認められた。発達障害傾向はLD傾向が56％、ADHD傾向が27％、ASD傾向が17％であった（重複あり）。LD傾向内訳は、聞く24%、読む21%、書く18%、話す16%、計算する16%、推論する5%であった。海外ではADHDとの併存の指摘はあるがLDとの関連の報告は見当たらないため興味深い結果となった。早期発見された発達障害傾向のある児童に対し教師が行える対応策のレポートを個別に作成し配付した。教師が行える早期援助の一助とした。
⑥以上をもとに教育・医療・家庭の連携モデルを検討した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
未就学児の夜尿の率、および夜尿と発達障害傾向について疫学調査等で明らかにした。さらに教育・医療・家庭の連携モデルを試作するところまで終了している。
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| 今後の研究の推進方策 |
次年度が本研究最終年度のため、これまでの研究のまとめを行う。夜尿症の疫学調査も1,000名を超えている。夜尿であり発達障害の傾向が見られる援助ニーズが高い子どもの各学級担任に対するフィードバックを丁寧に行い2次障害の予防に役立つことを目指す。また、夜尿と発達障害傾向を重ねてある子どもや保護者の心理的ストレスも明らかにし教育・医療・家庭の連携モデルを完成させる予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
アルバイトの都合により2日程度日数を短縮したため。
次年度は最終年度のためアルバイトの日数を増やす必要がある。人件費に充てる予定である。
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