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本研究の目的は，「すべり起因へき開破壊の場合には破壊時の応力が温度によらない」との知見を活用し，延性―脆性遷移温度域材の破壊靱性値Jcの温度依存性を予測する手法を構築し，その妥当性を検証することである．以下の成果を得た．
1) T-scaling法(三次元弾塑性有限要素解析(EP-FEA)の結果得られるき裂先端開口応力成分σ22分布を温度，荷重によらず1本の曲線として無次元化する手法)を構築し，2）基準温度Tr下の破壊靱性値Jcrの中央値，およびTr，予測対象温度Ti下の応力-ひずみ関係を取得し， Ti下の破壊靱性値Jciの中央値を予測するCDS法（Jci = Jcr (σYSr/σYSi)^(n+1)）；σYSi，σYSr は各温度の降伏応力，nは応力―ひずみ関係をRamberg-Osgood近似したときの指数）へと展開し，3) 実験によりCDS法の妥当性をS55C鋼（-85~20℃），SCM440鋼(-55 ~100℃)に対し検証した．
4) このSCM440鋼は，競合するASTM E1921のマスターカーブ（MC）法によりJcの温度依存性が予測できないこと，CDS法の優位性を確認，MC法の課題について考察した．
5) CDS法では，中央値とは言え，ばらつきが大きいJcと小さいσYSの一対一関係を示唆している．その妥当性については，原子力圧力容器鋼を含むフェライト鋼34ケース（材料，熱処理条件，試験片タイプの組み合わせ）で得られた640のJcデータを機械学習することにより示した．
6) 5)の34ケースに対しCDS法のASTM E1921 MCに対する優位性を，決定係数を用いて定量的に示した．
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