き裂部材の構造健全性評価に使用される,材料強度:破壊靱性値Jcは,100℃の温度変化に対し約1,400%変化する,ことから,大きな温度変化を受ける部材が検討対象となる場合は,必要なJcデータを揃えることに大きな労力が費やされてきた.本研究では,「すべり起因へき開破壊の場合には破壊時の応力が温度によらない」との知見に着目し,異温度下σ22分布をスケーリングする手法(T-スケーリング法)を確立し,基準温度下最小の試験数,そしてJcが必要となる他温度における引張試験数本で取得可能とするCDS法を構築し,CDS法の妥当性を原子力圧力容器(RPV)鋼8種,非RPV鋼7種の661データを用いて示した.
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