| 研究課題/領域番号 |
17K06421
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| 研究機関 | 富山大学 |
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研究代表者 |
菊島 浩二 富山大学, 学術研究部工学系, 教授 (50516242)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | アクセス系光ファイバCATV伝送システム / 緊急放送 / 地デジ / OFDM変調方式 / 光信号処理 / 画面分割 / 人工知能 / セキュリティ |
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| 研究実績の概要 |
研究代表者が新規に提案している「地デジOFDM多チャネル一括変換」の実験系について，２チャネルによる地デジOFDM一括変換の実験に成功した。地デジOFDM変調方式では，同相信号（I）と，直交位相信号（Q）において，5617本ものサブキャリヤを変調したうえで，光信号処理部に入力する。２チャネルキャリヤを用いた実験の結果，地デジOFDM信号のサブキャリヤの64QAMのきれいなコンスタレーションが得られた。
ところが，OFDM変調ではキャリヤが抑圧されるべきにもかかわらず，地デジOFDM多チャネル一括変換の実験では，キャリヤが光信号処理部より漏れ出力された。そこで，キャリヤ抑圧の方法を提案し，伝送実験を実施した．提案する方法では，多チャネルキャリヤ信号を分岐し光信号処理部からの出力信号のキャリヤ信号と逆相で同一強度となるように，強度と位相を調整したうえで合波する。これにより，多チャネルキャリヤが同時に抑圧できる。２チャネルキャリヤによる伝送実験により，スペクトルアナライザによりキャリヤの抑圧が確認でき，市販のテレビ受像機により映像と音声が良好に受信できた。
現在，人工知能を用いた災害予測と，複数の緊急情報を表示できる画面分割遠隔制御システムと，この地デジOFDM多チャネル一括変換技術を組み合わせて，実用化に向けて研究開発を進めている。また，２チャネルまでの一括変換実験に成功したが，より，多くのチャネル数によって一括変換実験をすることにより，変調歪の累積の影響を確認し，より多くのチャネル数によっても多チャネル地デジOFDM多チャネル一括変換が可能なことを実証する。
このように，さらに多くの多チャネルでの地デジOFDM多チャネル一括変換が可能なことを実証し，CATV局のヘッドエンドシステムだけでなく，ホテルや学校等の館内放送への適用も可能なことを示す。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究代表者が新規に提案している「地デジOFDM多チャネル一括変換」の実験系について，これまで，２チャネルによる地デジOFDM一括変換の実験に成功した。
しかし，より，多くのチャネル数によって一括変換実験をすることにより，変調歪の累積の影響を確認する必要がある。これより多くのチャネル数によっても多チャネル地デジOFDM多チャネル一括変換が可能なことを実証する。
さらに，「地デジOFDM多チャネル一括変換装置」と，「遠隔操作によるCATV可変分割画面システム」の２つの実験系を結合した実験，すなわち，「地デジOFDM多チャネル一括変換装置を用いた遠隔操作によるCATV可変分割画面システム」の実験を進めている。
やや遅れていると考えられる。
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| 今後の研究の推進方策 |
現在，人工知能を用いた災害予測と，複数の緊急情報を表示できる画面分割遠隔制御システムと，この地デジOFDM多チャネル一括変換技術を組み合わせて，実用化に向けて研究開発を進めている。また，２チャネルまでの一括変換実験に成功したが，より，多くのチャネル数によって一括変換実験をすることにより，変調歪の累積の影響を確認し，より多くのチャネル数によっても多チャネル地デジOFDM多チャネル一括変換が可能なことを実証する。
このように，さらに多くの多チャネルでの地デジOFDM多チャネル一括変換が可能なことを実証し，CATV局のヘッドエンドシステムだけでなく，ホテルや学校等の館内放送への適用も可能なことを示す。
さらに，「地デジOFDM多チャネル一括変換装置」と，「遠隔操作によるCATV可変分割画面システム」の２つの実験系を結合した実験，すなわち，「地デジOFDM多チャネル一括変換装置を用いた遠隔操作によるCATV可変分割画面システム」の実験を推進する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
「地デジOFDM多チャネル一括変換装置」と，「遠隔操作によるCATV可変分割画面システム」の２つの実験系を結合した実験，すなわち，「地デジOFDM多チャネル一括変換装置を用いた遠隔操作によるCATV可変分割画面システム」の実験系が，まだ，完成していないため。
また，研究代表者が新規に提案している「地デジOFDM多チャネル一括変調」の実験系は，２チャネルの実験系までは完成したものの，まだ，より多くのチャネル数での実験系が，まだ完成していないため。
これらの実験系が，まだ完成していないため，次年度使用額が生じました。
2020年度に継続して，これらの実験系を作成します。この際に必要となる光部品や電子部品を購入します。
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