| 研究課題/領域番号 |
17K06438
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| 研究機関 | 広島市立大学 |
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研究代表者 |
石田 賢治 広島市立大学, 情報科学研究科, 教授 (70221025)
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| 研究分担者 |
小畑 博靖 広島市立大学, 情報科学研究科, 准教授 (30364110)
高野 知佐 広島市立大学, 情報科学研究科, 准教授 (60509058)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | プロトコル / アシュアランス性 / 無線マルチホップネットワーク |
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| 研究実績の概要 |
令和元年度では、以下について検討した。
（１）異種でかつ変化する要求に対するディペンダビリティ、セキュリティ、適時性、適応性を満たす性質はアシュアランス性と定義される。このアシュアランス性をもつネットワーク制御技術は、異種でかつ変化する想定外の事象への対応能力を持つ。アシュアランス性を持つ無線マルチホップネットワークの無線ノード配置について、アシュアランス性を考慮した制約条件をもつ問題を考察し、新たな離散構造を利用した解法を引続き検討した。
（２）提案方式を適用および評価するモデルの枠組みに関して検討した。実際の無線ノードでは電波環境に応じて複数の伝送レート（マルチレート）を動的に制御する技術が導入されているものの、それをシミュレータ等で実現する効率的なモデルに関しては、従来、十分検討されていなかった。また、無線LAN システムの普及により、多くの無線LAN システムが近距離にひしめく可能性が高くなっている。そのような場合、キャプチャ効果により、スループットが決まることが知られている。ここで、キャプチャ効果とは, フレーム同士が無線上で衝突が起きた場合に、より電波強度の強い端末がフレーム送信に成功する現象である。以上のように、より実際に近い、マルチレートやキャプチャ効果を考慮したモデルに基づく通信制御に関して考察した。
得られた成果の一部を国際会議や電子情報通信学会の研究会などで発表した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究では、異種でかつ変化する想定外の事象への対応能力を持つ、アシュアランス性を情報ネットワークの制御に導入することを目指している。令和元年度は、アシュアランス性を持つ無線マルチホップネットワークの無線ノード配置問題、および、無線ノードのスループットのモデルについて検討した。このスループットのモデルの構築に関しては、各端末において規定されている伝送レートの利用率と実際のスループットの関係などを評価して特性を明らかにした。
令和元年4月から、大学の運営管理業務に以前と比べてかなり多くの時間を割くことになった。加えて、複数の変更が次々と発表された共通テストへの対応、および、新型コロナウイルス感染症対応に、少なくない時間を割く必要があった。そのため、当該研究テーマに費やすために予定していた時間が十分に取れず、予定していた解法の改善や評価の一部を来年度に行いたいと考えている。
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| 今後の研究の推進方策 |
（１）令和元年度までに検討した問題の定式化・解法の改良およびネットワークシミュレータへの組込み
前年度までに得られた知見を基に、問題の定式化や解法の改良、および、ネットワークシミュレータへの組込みを引続き行う。新たな離散構造技術ZDDの応用・展開例として、当該離散構造の研究グループにより、種々のソフトウェアなどの成果物が公開されている。問題の定式化や解法の改良、ネットワークシミュレータへの組込み、および、性能評価の際には、このような成果物を参考にする。
（２）令和元年度の実験結果に基づく評価および適用モデルの構築と評価モデルに基づく評価
キャプチャ効果、および、マルチレート技術を導入している無線ノード間でのスループットの実験的、および、シミュレーション評価を行い種々のデータを得た。これらの得られたデータに基づき、提案技術を評価および適用するためのモデルについて引き続き検討した。検討中のノード配置問題はかなり複雑であり、実際の端末を用いた全て実環境での評価は困難な見通しのため、主にネットワークシミュレータを用いて評価を行う予定である。
（３）今後に備えたまとめを実施する。さらに、得られた成果を電子情報通信学会などの研究会や論文誌、および、IEEEの国際会議などへ積極的に投稿する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
令和元年度は、4月から大学の運営管理業務に以前と比べてかなり多くの時間を割くことになった。加えて、複数の変更が次々と発表された共通テストへの対応、および、新型コロナウイルス感染症対応に、少なくない時間を割く必要があった。そのため、当該研究テーマに費やすために予定していた時間が十分に取れず、研究費の残額が発生した。次年度は、検討中の技術の有効性の評価に向けての考察が必要であるため、残額の研究費を効率的に利用する予定である。また、得られた成果を研究会等で発表するための旅費、および、論文別刷り代として利用する予定である。
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