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被災地での営農再開には、遠隔消費地において、出荷した農産物に対するニーズが存在することと、そのニーズの存在を被災者が認識することが重要である。本研究では、発災後、現地で新たに進んでいる取り組みに対する遠隔消費地における消費者の評価を明らかにした点で、被災地と消費地の意識のギャップを繋ぎ、営農再開を通じた震災復興を円滑に進めることに寄与するものと考えられる。また、そうした農産物や加工品の取り組み（ブロッコリー、ナタネ油、ワイン醸造）について、品目の選定に幅を持たせることによって、今後の新たな取り組みを促すことも期待される。
成果は冊子体に取りまとめ、これを広く配布することとで情報伝達を図る。
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