| 研究課題/領域番号 |
17K07981
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| 研究機関 | 中村学園大学 |
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研究代表者 |
薬師寺 哲郎 中村学園大学, 栄養科学部, 教授 (20356306)
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| 研究分担者 |
高橋 克也 農林水産省農林水産政策研究所, その他部局等, 研究員 (20371015)
八木 浩平 農林水産省農林水産政策研究所, その他部局等, 研究員 (50769916)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 中食 / 外食 / 内食 / 新型コロナ感染症 / 生鮮食品 / デリバリー / レトルト食品 / 冷凍食品 |
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| 研究実績の概要 |
これまで消費者の食事の準備形態は、内食→外食→中食と進んできたが、新型コロナ感染症による人流抑制により、特に外食の減少が内食と中食のいずれに向かったのかを分析した。
このため東京23区870名、福岡市839名の合計1709名を対象としたwebアンケート調査を実施し、その結果を検討した。対象者の性別は、男854名、女855名、年齢は20～30代337名、40～50代694名、60代以上 678名であった。
質問事項は、新型コロナ感染症の問題が発生する前と後の食事の準備の頻度である。選択肢は「１．生鮮食品を購入して調理（家庭常備調味料で味付け）」「２．生鮮食品を購入して調理（複合調味料で味付け）」「３．冷凍食品などを購入して調理」「４．レトルト食品を利用」「５．惣菜・弁当を購入」「６．飲食店で食事」「７．飲食店の持ち帰りを利用」「８．デリバリーを利用」「９．自治体等の食事配給を利用」の9通りである。このうち、１～４が内食、５，７，８，９が中食、６が外食に相当する。
1709名のうち外食が減少した508名が代わりにどのような食事を増やしたかを集計した結果、内食のレトルト食品利用（４）次いで冷凍食品利用（３）が多かった。この傾向は、地域、性別、年齢を問わずほぼ共通していた。しかし、地域別の特徴として、東京は福岡に比べてデリバリー利用（８）が多かった。性別では、男は生鮮食品購入（１．と２．）が多かった。年齢別の特徴では、20～30代はデリバリー（８）が、40～50代は生鮮食品購入（１．）が多かった。世帯人数別にみると1人暮らしは生鮮品購入（１．と２．）、デリバリー利用（８）が多く、3人以上は生鮮食品購入（１．）が多いという結果となった。
以上から、コロナ禍で、多くは外食から内食に向かったが、一部の年齢階層や地域別特徴としてデリバリーなど中食に向かうケースもあったと考えられる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナ感染症の関係で調査ができていない。しかし、その代わりに、新型コロナ感染症の問題が食事の準備状況に与えた影響をインターネット調査により把握した。
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| 今後の研究の推進方策 |
インターネット調査の結果を詳細に分析するとともに、全体のとりまとめを行う予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
理由としては、新型コロナ感染症の関係で調査出張に行けなかったことが大きい。次年度には最終年度としてWEB調査を含めとりまとめのための調査経費に使う予定である。
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