| 研究実績の概要 |
本年度は，地球温暖化被害に脆弱とされる，南太平洋島嶼国キリバス共和国の首都南タラワを対象として，生活環境及び農業生産の実態を調査，整理し，課題を検討した．生活インフラ等の格差から首都部において過密が進行し，あわせて独自の生活習慣から生活環境の悪化が進展していること，劣悪な農業生産条件のもと，野菜価格が極めて高く（2019年9月時点でキャベツ一玉が日本円で約2,500円），貧困層において生鮮野菜の摂取が困難であること等を確認した．
続いて，水資源利用の重要性に鑑み，地下水の汚染状況と農業生産における利用可能性，さらには降水量の実態について調査を継続して行った．地下水については，ほとんどのサンプルが農業用水として不適であり，結果として，現状では雨水に頼らざるを得ないことが示された．EC値がおおむね1,000μS/cm未満が農業用水としての利用基準となるが，3時点（サンプル数は10～14）における平均値と標準偏差（2反復）をみると，渇水期（1,685±1,631），小雨期（1,735±659），多雨期（975±326）であった．他方，雨水については，現地での実測値とモデル（気象庁JRA55）の推計値には大きな差（最大で約3倍）があり，モデルを単純には適用できないことを明らかにした．
地球温暖化が生活環境を含む社会・経済システムへ及ぼす影響については，定量的に因果関係を計測することは困難なこともあり，現時点では，基礎データの継続収集が重要であることを指摘するにとどまった．なお，現地では，水資源制約下での野菜試験栽培が行われていたが，単年度で休止となった．ここからは，人的資源の育成・確保という当初計画では予想していなかった観点が析出された．
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