| 研究課題/領域番号 |
17K08025
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| 研究機関 | 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構 |
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研究代表者 |
下田 星児 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, 北海道農業研究センター大規模畑作研究領域, 上級研究員 (80425587)
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| 研究分担者 |
菅野 洋光 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, 農業環境変動研究センター, 主席研究員 (30355276)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 北日本 / 畑作物 / 気温の相関関係 / 1998年 / IPO / 熱帯対流活動 / インドネシア / 転換点 |
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| 研究実績の概要 |
北海道の農地の平均気温は、上昇傾向にあるが、全ての季節・地域で同一の変化を示す訳ではなく、冬の昇温が顕著な1990年代前半、夏季の昇温が顕著な2010年以降など、年代別に昇温傾向が異なることが明らかになった。
じゃがいもは冷涼な環境に適した作物であり、高温の影響が懸念されるが、北海道のじゃがいも収量は、時系列的に一方向の顕著な増減傾向は見られなかった。一方、地域や時期を限ると増加・低下局面を抽出することができた。統計資料では作業開始時期は早期化していることが分かり、地域レベルで夏季高温に対する適応策を実施していることが原因と考えられる。土壌凍結や冬期気温は、温暖化に対応したデータが得られるが、主要作物の生育との関連性は強くなかった。
北日本における4月と8月気温の2017年の値は、4月が+0.7℃、8月が-0.9℃で、4月高温・8月低温の組み合わせとなった。これは、2016年春の大規模エルニーニョが終息し、平常年に戻ったことから、再び両月の負の相関関係が発現した可能性があることが明らかになった。
全球客観解析データJRA55を用い、200hPa高度とSST（海水面温度）に対して1958年から2017年（夏季）についてSVD解析を行った結果、NINO3（エルニーニョ監視海域）付近のSSTが北半球中高緯度200hPa高度の変動にリンクしていることが示され、北日本4月8月気温の負の相関関係をもたらす日本付近のジェット気流の変動を説明する要因として抽出することができた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
過去30年間の１km気象データの整理を行い、北海道の農地の平均気温等をまとめた。作物の収量に関連する気象要素のデータセットの作成を行い、市町村レベルまで小スケール化した。北海道の畑作の主要作物について統計データを整理した。
2017年における北日本の4月／8月気温が再び負の関係を示すようになり、そのため期間を延伸した統計解析を行うことができた。その結果、NINO3（エルニーニョ監視海域）のSST（海水面温度）が北日本4月／8月気温のラグ相関に寄与している可能性が示され、今後の予測技術開発に向けた有用な知見となった。
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| 今後の研究の推進方策 |
作物の収量に関連する気象要素のデータセットの作成を完成させる。気象解析に基づき、作業技術イノベーションが気候変動対応の転換点となった時期を特定する解析を始める。時系列解析に関し、新たな評価手法の検討を行う。
北日本における4月／8月気温のラグ相関関係の天候予測インデックスとしての利用可能性について、NINO3海域のSSTや大規模場の気象要素との解析に基づいて検討を進める。インドネシア共和国ジャワ島ジョグジャカルタ特別州グンヌンキドゥル県Wonosari観測点におけるデータロガーに蓄積された気象観測データを、2018年度に2度回収し、トータルで2014～2019年の5回の雨季の事例について、NINO3海域のSSTおよび北日本4月／8月気温のラグ相関との関係に着目して解析する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
気象・作物統計データベースの作成に関して、データ入力補助に関連した雇用が遅れた。平成30年度以降に、人件費を使用し、継続してデータ入力を行うことにする。
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