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2019 年度 研究成果報告書

買い物支援事業を活用した高齢者及び買い物弱者への効果的な食生活支援に関する研究

研究課題

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研究課題/領域番号 17K08943
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 医療社会学
研究機関独立行政法人国立病院機構(京都医療センター臨床研究センター)

研究代表者

藤原 真治  独立行政法人国立病院機構(京都医療センター臨床研究センター), 臨床研究企画運営部, 研究員 (40458279)

研究分担者 坂根 直樹  独立行政法人国立病院機構(京都医療センター臨床研究センター), 臨床研究企画運営部, 研究室長 (40335443)
研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2020-03-31
キーワード人口減少 / 消滅可能性地域 / 社会的フレイル / オーラルフレイル / 口腔機能 / 健康関連QOL / 通いの場 / 地域保健活動
研究成果の概要

過疎山村にて買物弱者に効果的な食生活支援を行う研究を計画したが,実施の前提であった買い物支援事業が実現困難となった.代わって本研究では地域住民が住み慣れた地域で長く生活するために重要な因子について検討した.地域唯一の医療機関を定期受診している慢性疾患患者111名(男性37名/女性74名,79.0±7.0歳)を登録した.対象者109名において,口腔への意識と口腔健康度は比較的維持されていた.また,75歳以上の対象者85名において,健康関連QOLは国民標準値と比較し同等か優れていることが判明した.地域保健活動の健康関連QOLへの好影響が示唆された.本取り組みは課題番号20K10338に引き継ぐ.

自由記述の分野

地域医療

研究成果の学術的意義や社会的意義

少子高齢化が進んだ過疎地域では,限られた保健医療介護サービスを効果的・効率的に地域住民へ提供することが求められている.このため,住民の生活や身体の状況を把握することや,サービスの効果を検証することは重要である.歯科診療体制が厳しい当地域にあっても住民における口腔の状態は保たれていることが示唆された.また、健康関連QOLは比較的高く、社会的フレイルの該当者を通いの場へ積極的に誘導するなどへき地におけるきめ細かい地域保健活動の質を反映している可能性が考えられた.

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公開日: 2021-02-19  

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