| 研究課題/領域番号 |
17K09111
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| 研究機関 | 鳥取大学 |
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研究代表者 |
天野 宏紀 鳥取大学, 医学部, 講師 (80293033)
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| 研究分担者 |
浦上 克哉 鳥取大学, 医学部, 教授 (30213507)
黒沢 洋一 鳥取大学, 医学部, 教授 (50161790)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 認知症 / 軽度認知障害（MCI） / 高齢者 / 主観的健康感 / 日中の過度の眠気 |
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| 研究実績の概要 |
高齢者における日常の健康サイン（主観的健康感及び日中の過度の眠気（EDS））がMCIの超早期の予測因子として簡便な評価指標である主観的健康感及びEDSを用いることの有効性を検証するため、ベースライン調査から2年後の追跡調査を実施した。令和2年1月から令和2年2月に、ベースライン調査と同様の内容（「物忘れ相談プログラム」（日本光電工業）による認知機能スクリーニング、日本語版エプワース眠気尺度によるEDSの測定、主観的健康感を含む日常・社会生活状況調査）で行った。
ベースライン調査に参加した研究対象者158名（鳥取県A町の65歳以上の介護予防サークル参加者）のうち、2年後の追跡調査を受けた（暫定2年後追跡群）のは97名であった（新型コロナウイルス感染症拡大防止のため、一部調査を延期中）。
暫定2年後追跡群でベースライン調査時の認知機能スクリーニングによる認知機能正常者は89名、うち10名が2年後の追跡調査時にMCIと判定された。EDS測定の結果、暫定2年後追跡群でベースライン調査時にEDSを有している者（日本語版エプワース眠気尺度の得点が11点以上の者）は4名であったが、2年後の追跡調査時には新たに6名がEDSを有していた。主観的健康感については、暫定2年後追跡群でベースライン調査時に「あまり健康でない」または「健康ではない」と否定的な回答をした者は15名であったが、2年後の追跡調査時には新たに4名が否定的な回答をしていた。
ベースライン調査から得られた疫学データから、ベースライン調査時の日常・社会生活状況調査項目と認知機能との関連をみるため行ったロジスティック回帰分析では、「生きがい・楽しみなし」「気力がない」「高血圧の既往あり」が有意に関連しており、「EDSあり」もオッズ比7.8（95％信頼区間：0.9-65.6）と有意ではなかったが、認知機能低下との関連の可能性が示唆された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
追跡調査として認知機能及び抑うつのスクリーニング、日本語版エプワース眠気尺度、主観的健康感を含む日常・社会生活状況調査を実施したが、新型コロナウイルス感染症拡大防止（重症化のリスクがある高齢者が対象者）のため調査を延期せざるを得なかった。このため令和元年度内に調査が実施できなかった者（未実施の4サークル30名および調査日に都合が合わず、後日調査を受ける意思のある者）については、新型コロナウイルス感染症の状況を踏まえた上で調査実施可能な時期を検討中である。一方で、これまで得られた疫学データのデータベース化は終えており、現在は暫定的に解析を進めているところである。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究対象者の調査研究参加率の維持のため、2年後追跡調査が未実施の各サークル代表者には、新型コロナウイルス感染症の状況を見ながら、対象者の安全を確保できる時期を探りつつ、継続的な調査参加協力を依頼する。また本研究の協力を得ているA町の保健福祉行政担当者からもサークル会員への調査研究継続参加の働きかけをお願いする。
万が一、新型コロナウイルス感染症の影響により、調査続行が困難となった場合には、日本語版エプワース眠気尺度、主観的健康感を含む日常・社会生活状況調査をサークル代表者へ郵送し、会員への配付および回収を依頼することを、A町の保健福祉行政担当者の協力を得ながら実施することを考えている。認知機能スクリーニングについては、いわゆる3密状態を避けるため、集団ではなく、個別に実施する方法を検討する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウイルス感染症拡大防止のため、フィールド調査の一部が当該年度内に終えることができなかった。このため当該年度で使用する予定であった人件費において、フィールド調査の日数が事前に予想していたよりも少なくなり、調査スタッフを雇うために確保していた支出額が予定よりも減ることとなった。また当該年度の3月下旬に参加を予定していた学会が中止となり、学会参加旅費として確保していた予算が執行できなかったことにより、結果として次年度に繰り越すことになった。
フィールド調査については、「今後の研究の推進方策」のところで記したように、新型コロナウイルス感染症の状況を見ながら、対象者の安全を確保できる時期を探りつつ、継続的な調査参加協力を依頼して、未実施となっている調査を実施することで調査スタッフの人件費として使用する計画である。また、これも新型コロナウイルス感染症の動向次第であるが、2018年、2019年と続けて本研究の成果を発表している学会の参加旅費として使用することを予定している。
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