| 研究課題/領域番号 |
17K09148
|
|---|
| 研究機関 | 千葉県衛生研究所 |
|---|
研究代表者 |
佐藤 眞一 千葉県衛生研究所, その他部局等, 技監 (60450920)
|
|---|
| 研究分担者 |
大橋 靖雄 中央大学, 理工学部, 教授 (00134461)
原田 亜紀子 中央大学, 理工学部, 助教 (00451774)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
|
| キーワード | 脳卒中 / 脳出血 / 高齢者 / 死亡率 / 発症率 / 要介護 |
|---|
| 研究実績の概要 |
本研究の対象は、2002～2004 年にベースライン調査を実施し、現在追跡調査を継続実施している日本動脈硬化縦断研究（以下 JALS）の追跡集団（118,239 名（女性 54％）、平均年齢 59.9 歳）である。平成29年度（1年目）は、脳卒中病型別に、死亡率、発症率（病型別、部位別）について性・年齢階級別に検討を行い、脳出血については、男女とも被殻出血は視床出血や皮質下出血に比して若年者の発症率が高く、視床出血では加齢にともない発症率が急峻する傾向がみられることを報告した。平成30年度（2年目）は、脳卒中の病型別に発症に対する循環器リスクファクターの寄与を服薬有無別に検討を行った。1980、1990年代から追跡を行っている本邦コホートの既報と同様に、脳梗塞については降圧剤服薬者の発症リスクは、血圧値に関わらず非服薬者より高いことが確認されたが、脳出血については、降圧剤非服薬者に比べ、服薬者において、同一血圧値カテゴリーにおける発症リスクが低い傾向が認められた。これらの検討結果については論文公表を行った（Harada A et al. Hypertens. Res.2019 ;42(4);567-79.）。令和元年度（3年目）は、初年度の検討結果の論文公表、脳卒中の梗塞、出血部位とリスクファクターの解析を進めるとともに、循環器リスクファクターから、死亡、循環器疾患発症、要介護発生を予測するモデルを用い、JALS集団、千葉県の特定健診データ収集事業の公表集計値をもとに、リスクの特徴別に複数の集団を仮定し、長期的な医療介護需要へのインパクトの検討に着手した。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2019年台風15号災害対応、次いでCOVID-19対応が生じ、研究代表者が多忙となった。このため、脳出血発症部位に着目した分析結果の共同考察、脳出血発症後の病型に関わらない脳卒中再発例事例のデータベース内容に沿った解析方針の協議が遅れた。それぞれ論文化と解析を次年度に進める予定である。我々が研究分担者であるJALS研究グループ内の別研究班で作成した循環器疾患リスク因子から要介護発生リスクを予測するモデル（田邊ら, 日本衛生学会,2020）も利用可能となり、リスクの特徴から複数の集団を仮定し、長期的な医療介護需要へのインパクトの検討が可能な状況にはなったことから、研究期間を延長した4年目に解析結果をとりまとめ、成果報告を行う予定で作業を進めている。
|
| 今後の研究の推進方策 |
令和二年度(4年目)は、循環器リスクファクターから、死亡、循環器疾患発症、要介護発生を予測するモデルを用い、JALS集団、千葉県の特定健診データ収集事業の公表集計値をもとに、リスクの特徴別に複数の集団を仮定し、長期的な医療介護需要へのインパクトの検討について成果を取りまとめる。循環器リスク因子からの循環器疾患発症予測はこれまでも試みられているが、要介護発生に対する報告は少なく、現状の特定健診、保健指導等によるリスクファクターへの対策が、要介護発生に対してどの程度インパクトがあるか、また、どのリスク因子への介入の効果が大きいのかを明らかにできるものと考えられる。要介護発生後の死亡までの経過については、我々が研究分担者であるJALS研究グループ内の別研究班が、要介護度の進展状況につきGroup-based trajectory解析を行い、いくつかの特徴ある進展パターンに分かれることを見出している（渡邉ら, 日本公衆衛生学会, 2019）。これらの成果をつなぐことで、脳卒中発症の部位および年齢階級、重症度別に、その後の脳卒中再発（病型・回数）、要介護発生との関連について検討を行う予定である（要介護検討を行っている一部のコホートでの検討になるが）。このような検討から、①初回発症の重症度や再発回数などが、これらの要介護度の進展群の間で異なっているのか、②各群での介護費用、③実施する予防対策と介護費用抑制推計などの検討を予定している。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
現在までの進捗状況に記載したように、平成元年房総半島台風、新型コロナウイルス感染症により進行が遅れ、延長申請をし、次年度使用額が必要となった。当初予定で本年度中に行う予定だった計画に沿って使用する計画である。
|
