研究課題/領域番号 |
17K09231
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研究機関 | 岐阜大学 |
研究代表者 |
林 祐一 岐阜大学, 医学部附属病院, 講師 (00392366)
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研究分担者 |
鈴木 昭夫 岐阜大学, 医学部附属病院, 准教授 (80775148)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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キーワード | ポリファーマシー / 高齢者 / 電子カルテ / インセンティブ / 多剤処方 |
研究実績の概要 |
【目的および背景】高齢者の多剤処方は、薬剤のアドヒアランスの低下ならびに薬物相互作用により有害事象を来す危険性がある。本邦の高齢者の多剤処方率は40-50%と高く、有害事象を回避するために、薬剤処方の適正化が求められている。平成28年度より、高齢者の多剤処方削減を目的として、「6剤以上の多剤処方者の薬剤数を2剤以上削減した際に保険制度上のインセンティブを付与する制度」が開始された。この制度による薬剤削減が行われているかどうかを明らかにするため後方視的に調査する。 【方法】特定機能病院、急性期基幹病院、慢性療養型病院の3者において、高齢者を対象に制度導入前後の薬剤処方の削減がどのように行われたかを調査した。 【現在までに得られた結果】処方削減がすでに進んでいる特定機能病院ではあまり変化がなかった。研究の途上で、新たな薬剤有害事象に困り、この制度のもと、薬剤を削減することで、有害事象を改善させることができていた症例を論文報告した。 【今後の実施】急性期基幹病院、慢性療養型病院でも同様の調査を進捗させ、どのタイプの病院にこの制度が有益なのかについて比較検討する。あるいは、処方前の薬剤を比較し、プレホスピタルにおける薬剤の削減があれば、クリニックレベルの処方削減に有益という結論もあるかもしれない。これらを検討する。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
1)インセンティブ付与制度前後での比較を行っている。同時に、どのタイプの医療機関において本制度が有益化の結論をえるための調査を進めている。 2)この制度を基盤として新規の薬剤有害事象を発見、改善させることができたことを2018年に報告した。
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今後の研究の推進方策 |
本研究を遂行し、インセンティブ付与制度前後での比較ならびに、どのタイプの医療機関において本制度が有益化の結論をえる方針である。
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次年度使用額が生じた理由 |
次年度に成果発表に関する費用が生じるため。
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備考 |
ポリファーマシーに関する概説と啓発活動
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