| 研究課題/領域番号 |
17K09231
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| 研究機関 | 岐阜大学 |
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研究代表者 |
林 祐一 岐阜大学, 医学部附属病院, 講師 (00392366)
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| 研究分担者 |
鈴木 昭夫 岐阜大学, 医学部附属病院, 准教授 (80775148)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | ポリファーマシー / 高齢者 / 電子カルテ / インセンティブ / 多剤処方 |
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| 研究実績の概要 |
【目的および背景】高齢者の多剤処方は、薬剤のアドヒアランスの低下ならびに薬物相互作用により有害事象を来す危険性がある。本邦の高齢者の多剤処方率（５剤以上）は、40-50%と高い。さらに１０剤以上内服者は10％程度である。薬物有害事象は、5剤以上内服高齢者で起こりやすく、薬物有害事象を回避するために、薬剤処方の適正化が求められている。これまでは、処方医師の判断をもとに行われていたが、平成28年度より、高齢者の多剤処方削減を目的とした保険制度上のインセンティブ制度が開始された。この制度によって薬剤削減が加速したかどうかについて明らかにする目的で、本研究を実施する。
【方法】特定機能病院(大学病院）、急性期基幹病院（高齢者の多い地域の基幹病院）、慢性療養型病院（リハビリが主となる病院）の3つの施設において、高齢者を対象に薬剤数の増減について調査する。
【現在までに得られた結果】特定機能病院の患者調査データでは、インセインティブ付与制度の導入前後で、入院中の薬剤削減には影響がみられなかった。この調査を行うことによって、新たな薬物有害事象を発見し、薬剤削減によって改善することも見出した。
【今後の実施】慢性療養型病院でも同様の調査を進捗させる。現時点での考察としては、外来レベルで、不要薬剤の削減が進んでいると考えられるため、クリニックレベルでの広い調査が必要であると考えた。本研究の成果をまとめ、論文報告する予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
インセンティブ付与制度前後の入院時、退院時の薬剤数の比較を実施した。本制度の有用性を加速させる要因がないか調査を進めている。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究を遂行し、インセンティブ付与制度の有用性ならびに有用性をより高める要因がないかどうか結論を得る方針である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
より詳細な検索、追加検討が必要となり、現在実施しています。次年度に論文投稿や学会参加が必要であると考え、英文校閲費用、論文出版にかかわる費用、学会参加費となります。
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| 備考 |
ポリファーマシーに関する一般向けの解説、啓発活動を目的としたページである。
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