研究課題/領域番号 |
17K09244
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研究機関 | 昭和大学 |
研究代表者 |
岸本 桂子 昭和大学, 薬学部, 教授 (50458866)
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研究分担者 |
櫻井 秀彦 北海道科学大学, 薬学部, 教授 (70326560)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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キーワード | 薬剤師への情報伝達 / 薬物療法に必要な情報 / 薬局における情報収集 |
研究実績の概要 |
(1)2017年度に実施した「薬局における薬剤師と患者の情報の双方向的な受け渡しを阻害する患者側要因の探索」のための薬局定期来局者を対象としたインタビュー調査の結果を踏まえ、「情報伝達積極性の測定尺度の原案」を作成した。 (2)「情報伝達積極性の測定尺度の原案」の内的妥当性を得るため、薬局薬剤師20名を対象に、原案をメール等にて送付し、意見を聴取した。各項目の質問を「薬剤師に聞かれなくても自ら伝える」としていたが、薬局の現場としては想定しずらいとの意見が多く得られたことから、「薬局薬剤師に聞かれたら、積極的に伝える」に変更を行った。 (3)「情報伝達積極性の測定尺度の原案」についての患者の質問内容の理解、語彙の妥当性等について検討するために、薬局において積極的に情報提供する薬局定期来局者12名を対象に、インタビューによる聞き取り調査を行った。薬剤師に対し医師や看護師らと同様の信頼感を抱いている者、薬物療養により症状改善を強く望む者において積極的に情報提供する傾向がみられた。 (4)(2)及び(3)の結果を踏まえ「情報伝達積極性の測定尺度の原案」の改編を行い、15項目(7段階尺度)から構成される尺度を作成した。 (5)「情報伝達積極性の測定尺度」の信頼性を担保するために、定期的来局患者540名(web調査会社の患者モニター)を対象にweb調査を行い、α係数、項目-総得点の相関から内的整合性の評価を行った。また、アドヒアランス、薬物療法への積極性、ヘルスリテラシー、自己効力感、薬局薬剤師の業務の理解、薬局薬剤師に対する信頼性、罹患している疾患についても調査を行い、外的妥当性の検討及び関連性を探索した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究代表者は1年目の2017年に研究計画通りに研究を遂行後、2018年度に所属が移動となった。そのため、2018年度は研究実施体制の構築に時間を要し、研究計画の遂行に約1年間の遅延が生じた。しかし、2019年度は研究実施体制が整い、2018年度計画内容について問題なく遂行することができた。研究期間を1年間延長し、当初計画していた3年目の2019年度の研究を2020年度に実施する。
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今後の研究の推進方策 |
当初計画していた3年目の2019年度の研究を、研究期間を1年間延期し、2020年度に実施する。2020年度は「情報伝達阻害要因の縮小のための改善方策の実証研究」を実施する。既に研究協力薬局の調整は終了し、研究倫理審査の申請書類の作成に着手している。研究計画は以下の内容である。実証調査及びプロモーション資材評価調査を行う。 (1)これまでの研究結果を踏まえ、薬局において患者から薬剤師への情報伝達の促進に繋がるプロモーション資材(映像及び紙媒体)を作成する。 (2)患者を対象にプロモーション資材の評価調査を行う。 (3)実証研究協力薬局(15薬局)を、①映像介入群(映像を薬局内で放映)5薬局③紙資材介入群(チラシを配布)5薬局、③対照群5薬局に無作為に割り付け、ランダム化比較試験を行う。 (4)患者の薬物治療の効率と安全性の向上に対し効果的な方策を検討するために、主要アウトカムとして疑義照会数・内容、処方変更件数、薬歴における記載情報の量・質を用いる。 (5)また、副次的アウトカムとして、患者の薬局における情報伝達の重要性の認識について介入前後に調査を行う。
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次年度使用額が生じた理由 |
研究代表者は1年目の2017年に研究計画通りに研究を遂行後、2018年度に所属が移動となった。そのため、2018年度は研究実施体制の構築に時間を要し、研究計画の遂行に約1年間の遅延が生じた。しかし、2019年度は研究実施体制が整い、2018年度計画内容について問題なく遂行することができた。そのため、金額の齟齬が生じているが、研究全体に要する費用としては問題なく遂行できている。また、分担研究者は、2019年10月に日本薬剤師学術大会にて発表する予定であったが諸般の事情から中止となり予定していた旅費の執行がなされなかった。また、研究責任者は2020年3月に日本薬学会第140年会(京都)にて発表予定であったが、新型コロナウイルス感染症拡大の状況から紙面開催となり、計画していた旅費の執行が無くなった。 使用計画:薬局におけるプロモーション資材による患者の情報伝達の促進に関する実証研究を実施する。 (1)実証研究に要する費用:130万円(内訳:研究分担者及び協力者との打ち合わせ(10万円)、プロモーション資材の映像及びチラシの作成(100万円)、質問紙調査における協力者へのノベルティー(20万円))、(2)成果報告・発表:5万円(第53回日本薬剤師学術大会(2020年10月)、日本薬学会第141年会(2021年3月))
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