研究課題/領域番号 |
17K10329
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研究機関 | 大阪大学 |
研究代表者 |
水田 一郎 大阪大学, キャンパスライフ健康支援センター, 教授 (20273641)
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研究分担者 |
工藤 喬 大阪大学, キャンパスライフ健康支援センター, 教授 (10273632)
望月 直人 大阪大学, キャンパスライフ健康支援センター, 特任准教授(常勤) (20572283)
三上 章良 大阪大学, キャンパスライフ健康支援センター, 准教授 (60301272) [辞退]
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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キーワード | 大学生の不登校 / 発達障害 / 精神疾患 |
研究実績の概要 |
近年、我が国の大学において学生の不登校が注目されている。大学生の不登校の背景要因として、これまでさまざまな心理社会的要因が探索されてきたが、発達障害や精神疾患に焦点を当てて系統的に調べた調査は存在しない。本研究は、発達障害・精神疾患を有する/有しない不登校学生の①頻度、②不登校の誘因・持続因・解消因、③不登校学生に対する支援の現状と課題を明らかにすることを目的とするものである。 研究初年度の平成29年度は以下の三つの調査を開始した。まず、教職員を対象とした質問紙調査である。調査対象の大学では学生の不登校の把握状況や対応が部局によって相当異なる可能性があると考えられたため、調査は部局ごとに行った。質問項目は、部局の学生数、不登校の学生数、(診断書の提出等で明らかになっている)発達障害・精神疾患の学生数、不登校学生の属性(性別、学年、欠席期間、欠席理由等)、教職員の不登校学生への対応等であった。 次に、研究代表者・研究分担者・連携研究者が所属する機関(キャンパスライフ健康支援センター)で対応した不登校学生の担当者を対象とした調査である。質問項目は不登校の経過・背景要因・随伴するひきこもりの有無等についてであった。 最後に、キャンパスライフ健康支援センターに来談歴のある不登校学生を対象とした質問紙調査、面接調査である。学生の担当者からの調査協力の呼びかけに対し、同意した学生を対象とした。質問紙はAQ(自閉症スペクトラム障害のスクリーニング)、ASRS-v1.1(注意欠如・多動性障害のスクリーニング)で構成されていた。面接調査はM.I.N.I.(主要な精神疾患のスクリーニングのための構造化面接)と、不登校の誘因・持続因・解消因についての質的検討を目的とした非構造化面接の二種類であった。 いずれの調査も現在進行中であり、結果の解析には着手していない。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
教職員を対象とする調査において、部局との調整に予想以上の時間を要したため。
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今後の研究の推進方策 |
当初の計画では、教職員対象調査で明らかになった不登校学生に対して調査協力を呼びかけ、同意した学生に対して調査を行う予定であったが、「調査」を理由に不登校学生に接触することに対して不安感や抵抗感を持つ教職員が多く、この経路による不登校学生へのアクセスは断念した。代わりに研究代表者・研究分担者・連携研究者が所属する機関(キャンパスライフ健康支援センター)に来談歴のある不登校学生に担当者から調査協力を呼びかけることとした。不登校学生へのアクセス経路をこのように変更したことにより、本研究の結果を調査対象の大学に一般化することがやや難しくなった。これに対する抜本的な対応策を講じることは困難なため、変更後の方法で今後も調査を継続する。 具体的には、①教職員を対象とした質問紙調査を継続し、不登校の学生数、(診断書の提出等で明らかになっている)発達障害・精神疾患の学生数、不登校学生の属性(性別、学年、欠席期間、欠席理由等)、教職員の不登校学生への対応等を明らかにする。②研究代表者・研究分担者・連携研究者が所属する機関(キャンパスライフ健康支援センター)で対応した不登校学生の担当者を対象とした調査を継続し、担当者からみた不登校の経過や背景要因等を明らかにする。③キャンパスライフ健康支援センターに来談歴のある不登校学生を対象とした質問紙調査、面接調査を継続し、発達障害・精神疾患の有無や、質的側面からみた不登校の誘因・持続因・解消因を明らかにする。
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次年度使用額が生じた理由 |
*事務補助員を雇用して事務作業に従事させる予定であったが、条件に合う事務補助員を見つけることができなかった。 *調査協力者を600名程度募る予定であったが、募集が不調に終わり、10数名程度しか集まらなかった。 *次年度は事務補助員を雇用し、調査協力者を目標数に近い数まで増やす予定である。これに伴う人件費、謝金、および、物品費(書籍等)、旅費、その他(印刷費、通信費、学会参加費等)のとして助成金を使用予定である。
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