研究課題/領域番号 |
17K10347
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
精神神経科学
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研究機関 | 獨協医科大学 (2019) 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター (2017-2018) |
研究代表者 |
菅原 典夫 獨協医科大学, 医学部, 准教授 (80431435)
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研究分担者 |
古郡 規雄 (安井規雄) 獨協医科大学, 医学部, 准教授 (20333734)
一家 綱邦 国立研究開発法人国立がん研究センター, 社会と健康研究センター, 室長 (50453981)
橋本 有生 早稲田大学, 法学学術院, 准教授 (90633470)
冨田 哲 弘前大学, 医学部附属病院, 講師 (90736365)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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キーワード | 統合失調症 / 同意能力 / 認知機能障害 |
研究成果の概要 |
統合失調症の罹患者における同意能力と認知機能との関連性評価を目的とし、DSM-5あるいはICD-10の基準により統合失調症と診断された40名を対象とした。治療同意能力の評価にはMacArthur Competence Assessment Tool-Treatment (MacCAT-T)を用い、認知機能については統合失調症認知機能簡易評価尺度日本語版 (BACS-J)により測定を行った。多変量解析において、理解、認識の両項目が文字流暢性と正の関連性を示した。また、年齢、罹病期間、入院期間、投与される抗精神病薬の数も同意能力と関連していた。
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自由記述の分野 |
臨床精神医学
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
調査の結果より、我が国の統合失調症の罹患者における治療同意能力の実態が初めて明らかにされた。また、同意能力評価に際して、前頭葉機能、治療の状況、加齢といった要因と同意能力との関連を考慮すべきことが示唆され、臨床における同意能力評価の普及に向けた大きな前進であるとともに、意志決定支援に向けての課題であるとも考えられた。また、法学専門家を交えたシンポジウムにおいて包括的同意能力評価についての討論を行い、同意能力は一方的に評価されるだけではなく、適切に支援されるべきものであるとの方向性を得て、精神疾患当事者の自律的意思決定の推進に向けて社会への発信を行った。
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