| 研究課題/領域番号 |
17K10585
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
出口 靖記 京都大学, 医学研究科, 客員研究員 (50795581)
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| 研究分担者 |
久森 重夫 京都大学, 医学研究科, 助教 (50534351)
小濱 和貴 京都大学, 医学研究科, 准教授 (50322649)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | HER2 / 胃癌 / 食道腺癌 / Trastuzumab / PTEN欠失 / 耐性 |
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| 研究実績の概要 |
①PTENノックダウン細胞株におけるmTOR活性、Akt活性、およびTrastuzumab感受性回復に関する検証
1)のin vitroの実験から2)のin vivoの実験まで円滑に進めるため、まずは恒常的PTENノックダウン株を作成することを先決とした。先行研究ではPTENのノックダウン効率が不良な細胞株も存在したため、新たにshRNA導入ベクターを購入し、ノックダウン株の樹立を試みた。感染効率・ノックダウン効率の良好なベクターの選定に時間を要し、平成29年度中に恒常的PTEN ノックダウン細胞株を樹立することができなかったが、平成30年度の早期に樹立できる見込みであり、恒常的PTENノックダウン株を作成でき次第、本実験に入る予定である。
②胃癌・食道腺癌患者の臨床検体を用いた検証
本検証は、研究①により治療ターゲットを選定してから平成30年度以降に行う予定である。なお、平成29年度中に免疫組織染色に用いる抗体の選定を始めており、一部の抗体については免疫染色の条件検討も含めて選定を終了している。
②の付随研究：PTEN欠失のTrastuzumab療法奏功率と予後への影響の調査
先行研究より、PTEN欠失：PTEN陽性の比率を1:3と設定し、サンプルサイズは150例必要と計算した。予後調査期間も含めて、対象となる期間をTrastuzumabが保険認可された2011年から2016年末までと設定すると、1施設のみでは30例程度であり、多施設共同研究を立案することとした。平成29年度中に、参加予定施設の倫理委員会の承認を得ており、既に数施設から臨床情報の収集、病理組織標本の提供が開始されている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
①に関して、平成29年度中に恒常的PTENノックダウン細胞株を樹立することができなかった。しかし、平成30年度の早期に樹立できる見込みであり、またTrastuzumabと併用する薬剤は、mTOR阻害剤であるEverolimusを始め、選定を終了しているため、細胞株が樹立でき次第、本実験に入ることができる。なお、マウス実験には手技の習熟と時間を要するため、先行研究で使用した細胞株を用いて既に予備実験を開始し、データの収集も行っている。従ってin vitroの実験からin vivoの実験には円滑に進める見込みである。
また、②については当初より平成30年度以降に開始する予定であったが、①と並行して免疫染色の条件検討などを進めている。
なお、②の付随研究は順調であり、多施設共同研究の立案、倫理委員会の承認が終了している。臨床情報の収集と病理組織標本の提供も既に開始しており、平成30年度も引き続き解析を継続していく。
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| 今後の研究の推進方策 |
①早期に恒常的PTENノックダウン株の樹立を終了する。必要であれば別のshRNA導入ベクターの購入・使用も検討する。ノックダウン株を樹立後、in vitroの実験を開始し、並行してin vivoの実験のためのマウスモデルを確立する。in vitroの実験は平成30年度内に終了できる見込みである。in vivoの実験は、既に予備的な実験を平成29年度より開始しており、平成30年度後半もしくは平成31年度前半には本格的に施行できる予定である。
②①のin vitroの実験の結果が得られれば、in vivoの実験と並行して臨床検体での検証にも着手する。円滑に②の検証に入れるように、免疫染色の条件設定および手技の習熟は早期に終了させておく。平成30年度後半もしくは平成31年度前半には着手できる見込みである。
②の付随研究：引き続き、臨床情報の収集および病理組織切片の免疫染色を行う。平成30年度中に解析も含めて終了できる見込みである。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
（理由）若干の端数が生じた為。
（使用計画）次年度の予算と合わせて使用予定であり、次年度予算の具体的な使用計画は以下の通りである。
①については、更に別のshRNA導入ベクターの購入も検討する。TrastuzumabやEverolimusなどの使用する薬剤の購入も順次行っていく。また、in vivoの実験に使用するマウスの購入も行う。各種消耗品の購入費も必要となる。②については、各種抗体や試薬の購入、および病理組織切片作成費用などが必要になる。また、多施設共同研究に関しても、各施設に病理組織切片の作成費用を支払う予定としている。
一定の成果が出つつある場合は、中間報告として学会報告も予定している。
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