| 研究課題/領域番号 |
17K11683
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| 研究機関 | 自治医科大学 |
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研究代表者 |
早坂 純一 自治医科大学, 医学部, 助教 (90438664)
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| 研究分担者 |
勝又 明敏 朝日大学, 歯学部, 教授 (30195143)
伊藤 弘人 自治医科大学, 医学部, 客員研究員 (60306115)
森 良之 自治医科大学, 医学部, 教授 (70251296)
去川 俊二 埼玉医科大学, 医学部, 教授 (90324194)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 下顎骨再建システム / 手術シミュレーション / 顎関節再建 / 下顎骨再建精度 / Resin frame法 / 歯科口腔外科学 / 形成外科学 / 歯科放射線学 |
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| 研究実績の概要 |
下顎骨再建精度と顔面形態の手術前後における研究を行った。しかし、下顎再建では皮膚を合併切除する症例、咬合を喪失する症例、また放射線治療による顔面軟組織形態の変化が生じることで、手術前後における下顎骨再建精度と顔面軟組織の形態についての客観的比較は困難であることが分かった。
Resin frame法を用いると下顎骨の形態回復は欠損範囲に関わらず従来の主観的方法に比べて有意に再現精度が高くなることが分かった。また、顎関節の欠損を生じた症例では下顎の偏位を生じる症例と生じない症例があることが分かった。本研究での下顎骨再建精度は、下顎骨のみの評価である。しかし顔面全体として捉えると、顎関節欠損症例では再建下顎骨が偏位してしまうと再建下顎骨精度が高くても顔面全体としてみたときに調和がとれない症例があることがわかった。さらに従来法での顎関節部の再建にはチタン性の関節頭付きの再建プレートが用いられていたが、術前シミュレーションでは再建プレートの固定位置を正確に再現するシミュレーションは行われていなかった。これらの症例では、長期経過で金属製の人工顎関節頭が頭蓋底に迷入する症例や外耳道を損傷する症例が認められた。顎関節欠損を生じた場合、再建下顎骨の可動範囲を制御できないと下顎は偏位し顔面に調和した形態と機能を回復することは困難となるため、再建下顎骨と頭蓋骨に連続性を持たせる必要性があることが考察された。Resin frame法では、下顎関節突起頸部まで再建シミュレーションをして下顎枝の再建が行い、同時に温存された関節円板またはその周囲の組織を用いて頭蓋骨と連続性が回復された症例では、再建下顎骨の可動範囲が制御されていることが分かった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
下顎骨再建精度と顔面形態の再建精度の関連性を検討しようとしたが有用な計測方法がなく、また手術後に咬合を喪失すると咬合高径が変化してしまうため手術前後の形態比較が困難であったこと、術後の放射線治療の影響で顔面軟組織形態が変化するため、計測するタイミングが定まらなかったことから研究に遅れが生じた。
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| 今後の研究の推進方策 |
下顎骨再建精度と嚥下機能との関連性について、シミュレーションを使用しない従来法とResin frame法を用いた方法の2群に分けて検討を行う予定である。
下顎骨再建精度に関しては、舌が合併切除された群と合併切除されなかった群に分類するとともに、下顎骨欠損範囲を分類して評価を行う予定である。
嚥下機能に関しては、VFおよびVE、術前後の診療記録から情報収集を行う予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
顔面形態計測および評価を行うための機材が高額であり、購入を断念した。
残りの補助金は研究成果の発表のために再建下顎模型の作成と３D模型を可動させるための機材、旅費等に用いる予定である。
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