| 研究課題/領域番号 |
17K11992
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| 研究機関 | 明海大学 |
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研究代表者 |
申 基てつ 明海大学, 歯学部, 教授 (40187555)
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| 研究分担者 |
辰巳 順一 朝日大学, 歯学部, 教授 (60227105)
林 丈一朗 明海大学, 歯学部, 准教授 (50337507)
大塚 秀春 明海大学, 歯学部, 助教 (10271230)
鈴木 允文 明海大学, 歯学部, 助教 (60638518)
林 鋼兵 明海大学, 歯学部, 助教 (90777880)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | インプラント周囲疾患 / 歯周病患者 / プロービング時の出血 / プロービングポケットデプス |
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| 研究実績の概要 |
歯周治療における口腔機能回復治療の選択肢のひとつとして，インプラント治療は欠かせないものとなりつつあるが，近年，多くの患者がインプラント治療後の合併症であるインプラント周囲疾患に罹患していることが報告されている．プロ―ビング時の出血 (BOP) は，インプラント周囲粘膜に炎症が生じていることを意味し，インプラント周囲疾患の診断において，重要な臨床的指標とされている．一方，プロービングデプス (PD) は，BOPと同様に臨床的パラメーターのひとつであるが，インプラント周囲疾患の診断における基準値は文献によって様々であり，臨床的な意義は明らかではない．
これまで124人の患者において，501本のインプラントおよび3006か所のインプラント周囲の検査部位の評価を行った。その結果，全被験インプラントの平均PDは2.43 ± 0.94 mmであり，BOP陽性部位のPDは，BOP陰性部位のPDよりも有意に大きかった．また，PDが大きくなるに従って，BOP陽性率が有意に高くなることが示された．
前歯部のPDは小臼歯部および大臼歯部より有意に大きく．BOP陽性部位とBOP陰性部位に分けて比較すると，BOP陰性部位でのみ同様の傾向がみられた．上顎のPDは下顎のPDより有意に大きく，BOP陽性部位とBOP陰性部位に分けても同様の結果が示された．6点法による検査部位別に比較したところ，近心部および遠心部は中央部よりも，舌側面は頬側面よりも有意にPDが大きく，BOP陽性部位とBOP陰性部位に分けても同様の結果が示された.
これまで行った研究結果から，BOP陰性部位は，インプラント周囲疾患がなく，健康な組織であると解釈すると，健康なインプラント周囲組織におけるPDは，天然歯とは異なり，臼歯部よりも前歯部で, 下顎よりも上顎で大きく，インプラント埋入部位が影響していることが示唆された．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
COVID-19感染症拡大の影響により、原則入校禁止の措置等などにより研究室が閉鎖され資料収集に支障が出たこと，大学の方針で外来診療を最小限に行われ臨床データが得られなかったこと，学会、シンポジウム、ワークショップ等の中止・延期され，研究に関すディスカッションを行う機会が失われたこと，研究参加者との対面でのやりとりが必要な臨床研究はすべて中止されてこと，今後の研究スケジュールの変更を余儀なくされていること（あるいはスケジュール立案自体ができない状）等が理由により次年度使用額が生じている。
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| 今後の研究の推進方策 |
歯周治療後にインプラント治療を行った患者を対象として、引き続き調査を継続して行いつつ、インプラント周囲疾患と様々な臨床パラメーターとの関連性について詳細に検討を行い、最終年度として研究結果をまとめていく予定である。
これまでの研究成果として、健康なインプラント周囲組織におけるPDは，天然歯とは異なり，臼歯部よりも前歯部で, 下顎よりも上顎で大きく，インプラント埋入部位に影響を受けていることが示唆された．また，インプラントにおいても, 天然歯と同様に, PDが大きいほどインプラント周囲において炎症が生じており，インプラント周囲疾患発症のリスクが増大することが示唆された。
今後は、インプラント治療を行った歯周病患者において、PDおよびBOP等の各臨床パラメータと角化粘膜幅の関連性について検討を行っていく予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
COVID-19感染症拡大の影響により、原則入校禁止の措置等などにより研究室が閉鎖され資料収集に支障が出たこと，大学の方針で外来診療を最小限に行われ臨床データが得られなかったこと，学会、シンポジウム、ワークショップ等の中止・延期され，研究に関すディスカッションを行う機会が失われたこと，研究参加者との対面でのやりとりが必要な臨床研究はすべて中止されてこと，今後の研究スケジュールの変更を余儀なくされていること（あるいはスケジュール立案自体ができない状）等が理由により次年度使用額が生じている。
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