| 研究課題/領域番号 |
17K12143
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| 研究機関 | 人間環境大学 |
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研究代表者 |
小笠原 知枝 人間環境大学, 看護学研究科, 教授 (90152363)
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| 研究分担者 |
島内 節 人間環境大学, 看護学部, 教授 (70124401)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 終末期 / エンドオブライフケア / 高齢者 / 意思表示阻害要因 / 啓発教育プログラム / 教育介入 / QOL / QODD |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、先ずエンドオブライフケア（以下EOLC）の課題になっている終末期高齢患者の意思表示を阻害する要因と、意思表示が阻害された結果どのような事態が生じているかを明らかにし、その研究結果を反映した教育プログラムを考案して実施し、最後にその効果を検証することを目的としている。
具体的には、第1段階：終末期高齢患者の意思表示の実態把握と意思表示阻害要因の明確化、第2段階：EOLC啓発教育プログラムを開発（プログラムの内容と教育介入プロセスの検討）、第3段階：EOLC啓発教育プログラムの効果を測定するために評価指標の作成、第4段階：開発されたEOLC啓発教育プログラムをもとに、EOLC教育介入を実施、第5段階：開発された啓発EOLC啓発教育プログラムの効果と教育介入プロセス評価などの5段階を踏んでアプローチする。
本年度は、終末期高齢患者の意思表示の実態把握と示唆された意思表示阻害要因に基づき高齢者のEOLを支えるための啓発教育プログラムの開発に取り組んだ。具体的には、本プログラムの内容と教育介入プロセスの検討し、次に本プログラムの効果を測定するために評価指標を作成した。
研究実績の概要としては、前年度に実施したインタビュー調査に基づく研究成果を2019年9月JEOLC学会において報告する。
また本研究に関連した研究業績として、2018年にエンドオブライフケア看護学基礎と実践（小笠原知枝編・著）をヌーヴェルヒロカワから出版した。またJEOLC学会誌に、新井祐恵、小笠原知枝、對中百合他（2018）「ICUにおけるエンドオブライフケアの構成要素の抽出と時期に応じた適切なケア」、對中百合、小笠原知枝、新井祐恵他（2019）「看護師が捉えたEnd-of-Lifeにおける患者のQOL・QODDを高めるケア要素と阻害する要因」の2編が掲載された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
上記の本研究の目的に対して、計画した5段階のアプローチ（上記）をもとに、2017年から2018年にかけて、1）本研究に関するシステマティック・レビュー、2）所属機関の研究倫理審査書作成とその承認、3）インタビュー調査を実施した。その一部を、2019年9月第3回JEOLC学会において報告する。
現在は、第2段階、第3段階の高齢者市民を対象としたエンドオブライフケアに関する啓発教育プログラムの開発に取り組んでいる。具体的には、啓発教育プログラム内容を、インタビュー調査による前研究（終末期高齢患者の意思表示の実態把握と意思表示阻害要因の明確化）の結果と、筆者らの既存の研究：小笠原他（1999）、林他（2017，2019）、小川他（2018）などにより検討した。その結果、以下の10項目（①終末期高齢患者・家族の意思表示場面の実態とその阻害因子、②終末期における病の軌跡、③終末期医療の実態と病態的特徴、④EOLC：緩和ケア、看取り、ホスピスケア、グリーフケア、⑤Total Pain、⑥QOL & QODD、⑦事前指示書とリビングウィル、⑧予後告知とACP、⑨死の認識とコミュニケーション、⑩遺族悲嘆）を教育内容とした。
教育介入では、1）上記①～⑩に関する知識・態度習得のための講義（午前2時間）、2）QOL・QODD態度育成のためのグループワークによる討議（午後1時間）とした。なお、グループワークでは、（1）慢性閉塞性肺疾患の患者が急変し、人工呼吸器を装着するかどうか、（2）自宅療養中の高齢患者が経口摂取できなくなった時、患者の希望にどう対処するかの2事例をあげて討議する。3）研修参加者自身の事前指示書の作成を実施する（午後1時間）。
本研究で開発した高齢者のEOLを支えるための啓発教育プログラムを評価するための評価指標：QOL・QODDの知識・態度測定尺度を作成した。
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| 今後の研究の推進方策 |
インタビュー調査により得られた質的データの内容分析の結果、終末期高齢患者の意思表示の実態と、意思表示の阻害要因に関連したその成果を、2019年9月にJEOLC学会において発表する。
今後は、高齢者市民のEOLCに対する認識と態度の変容を求め、65歳以上の一般市民（約300名）を対象に、第1段階で示唆された終末期高齢患者のQOL・QODD促進因子や阻害因子及びシステマティック・レビューで示唆されたエビデンスを根拠に、第2段階で開発された啓発教育プログラムを用い研修会を実施する（第4段階）。さらに、第5段階：開発されたEOLC啓発教育プログラムの効果と教育介入プロセスの評価では、教育介入前後に、第3段階で作成された評価指標を用いて比較し、その効果を検証する。
以上のプロセスで得られた成果を関連学会で発表する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
今後、一般市民に対する啓発教育プログラム（研修会）を実施する予定である。そのため配布資料の作成やデータ入力補助に対する人件費、及び出張旅費や海外発表の旅費などが必要とな了解しました。、次年度に繰り越した。
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