2017 年度実施状況報告書

若手看護系大学教員のキャリア開発を支援するためのキャリアパスモデルの構築

研究課題

研究課題/領域番号	17K12146
研究機関	畿央大学
研究代表者	山本裕子畿央大学, 健康科学部, 教授 (40263272)
研究分担者	石原あや兵庫医療大学, 看護学部, 准教授 (20290364) 村井文江常磐大学, 人間科学部, 教授 (40229943) 石村佳代子常葉大学, 健康科学部, 教授 (40295564) 鈴木明子城西国際大学, 看護学部, 准教授 (70241974) 山田律子北海道医療大学, 看護福祉学部, 教授 (70285542)
研究期間 (年度)	2017-04-01 – 2021-03-31
キーワード	看護系大学教員 / キャリアパスモデル / キャリア開発
研究実績の概要	本研究の目的は、看護系大学教員の質的・量的充実に貢献するために、とくにライフステージの影響を受けやすく、将来ビジョンが描きにくい若手看護系大学教員を対象とし、1）キャリアの実態について明らかにする、2）キャリアの実態に関する国際的な動向を明らかにする、以上に基づいて、3）キャリアパスモデル試案を開発する、4）その試案に対する評価を得て、キャリアパスモデルを構築する、ことである。研究計画は目的に則して、1）国内の若手看護系大学教員のキャリアの実態に関する質的・量的調査、2）海外での実態調査、3）キャリアパスモデル試案の作成、4）キャリアパスモデルの評価の四段階で構成している。平成29年度は第一段階であるキャリアの実態を明らかにするための質的研究として、若手看護系大学教員8名を対象に、大学教員としての教育・研究におけるキャリア開発の実際と困難、課題、およびキャリア開発におけるライフイベントの影響についてキャリアパスに則して半構造化面接を実施した。大学教員としてのキャリア開発には上司の支援が影響していること、学位の取得がキャリアパス上、重要なターニングポイントであることがが窺えた。データの飽和をめざし、平成30年度もインタビューを継続している。30年度度前期までに分析を終了し、国内外での発表と全国調査のための調査票の作成に着手する予定である。また、29年度は看護系大学の教員不足について、その実態を把握するために全国の看護系大学の教員数を調査し、職位ごとに整理した。今後、設置主体・地域性等による傾向の分析を実施する予定である。さらに、第二段階の国際的な動向調査のための訪問先との調整等、30年度中の調査の準備を行っている。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 3: やや遅れている理由現在、本研究の第一段階である看護系大学における若手看護教員のキャリアの実態について質的研究の実施途中であり、進捗状況としては若干遅れている。これは、若手看護系大学教員は実習指導が主であり、インタビュー可能な時期が限定され、インタビューが年度末に集中したためである。まず、研究計画に先立ち、大学教員のキャリア開発・キャリアパス、看護師のキャリア開発・キャリアパスについて文献検討を実施した。これをもとに「現在までのキャリアパス」「教育上のキャリア開発の実際と困難」「研究上のキャリア開発の実際と困難」「キャリア開発におけるライフイベントの影響」「キャリア上の目標」をインタビュー項目を設定した。そして、29年度は8名を対象にインタビューを実施し、その中で大学教員としてのキャリア開発には上司の支援と学位の取得が影響していることが窺えた。しかし、看護の専門領域に偏りがあったため、30年度にもインタビューを継続しているが、前期までに終了し、量的研究に向けた課題を整理する予定である。また、看護系大学の教員不足について、その実態を把握するために全国の看護系大学の教員数を調査し、職位ごとに整理した。このように研究の進捗状況としては、若干遅れているが大きな問題なく進行している。
今後の研究の推進方策	現在継続中の、若手看護系大学教員のキャリアの実態を明らかにするための質的研究の分析を30年度前期で終了し、国内外で発表するとともに、明らかになった若手看護系教員のキャリア開発上の課題について、全国規模の調査の実施に向け、調査用紙の作成を計画している。文献検討についても論文化を進めている。また、全国の看護系大学の教員数の実態について、その特徴や設置主体等の傾向について分析を加えて、本研究の背景である教員不足について客観的な根拠づけをを行う予定である。当初より30年度の実施する予定の看護系大学教員のキャリアの実態に関する国際的な動向を明らかにするための海外視察に向けて、訪問先との調整を行っている。これにより看護教員不足の現状と対策についての示唆を得る予定である。
次年度使用額が生じた理由	若手看護系大学教員を対象としたインタビュー調査の実施にあたり、対象者の都合が実習期間を終えた年度末に集中したこと、およびこれにより対象者数が限定されたことにより、調査及び分析にかかる費用が次年度に繰り越しとなった。調査旅費3万円、謝金1.2万円、テキストデータ作成の委託費20万円を次年度に使用する計画である。