| 研究課題/領域番号 |
17K12149
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| 研究機関 | 福岡看護大学 |
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研究代表者 |
窪田 惠子 福岡看護大学, 看護学部, 教授 (20309991)
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| 研究分担者 |
晴佐久 悟 福岡看護大学, 看護学部, 准教授 (10330961)
飯野 英親 福岡看護大学, 看護学部, 教授 (20284276)
青木 久恵 福岡看護大学, 看護学部, 准教授 (70526996)
中島 富有子 福岡看護大学, 看護学部, 准教授 (80592980)
梶原 江美 福岡看護大学, 看護学部, 講師 (00389488)
門司 真由美 福岡看護大学, 看護学部, 助教 (80527002)
町島 希美絵 福岡看護大学, 看護学部, 助教 (90767443)
三好 麻紀 福岡看護大学, 看護学部, 助教 (00595259)
吉田 理恵 福岡看護大学, 看護学部, 助教 (40807038)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 口腔ケア / 看護教育 / 教育モデル / 看護大学教員 / 看護学生 / 多職種連携 / 質問紙調査 / インタビュー調査 |
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| 研究実績の概要 |
看護大学教員の口腔ケアの意識・知識および教育状況に関する質問紙調査を実施し、調査結果をまとめた。その結果を福岡歯科大学学会で2演題発表した。看護大学の教育課程における口腔ケア教育の実態をインタビュー調査するためのインタビューガイドを作成した。看護学生1年生を対象とし、口腔ケアの意識、知識、および態度の調査を実施し、結果をまとめ、日本看護科学学会で2演題発表した。また、歯学生、歯科衛生士学生で同様の調査を実施し、看護学生と比較し、その結果を福岡歯科大学学会で1演題発表した。
歯科医師、歯科衛生士、言語聴覚士などの口腔ケアに対する認識と看護職との連携についての意向を調査するための質問紙を作成した。先行研究を参考にインタビューガイドを作成し、看護師に期待する口腔の観察、口腔のアセスメント、口腔ケアの実践、口腔ケアの評価、他職種連携、および、そのための口腔ケア実践力育成に必要な要因をインタビュー内容とした。5つの病院の看護部長に研究の趣旨を説明し、研究協力の承認を得た。研究参加の同意が得られた27名の看護部現任教育担当者を対象として、インタビューガイドもとに半構造化面接を行った。
その他の研究実績として、看護分野における口腔ケア研究の動向に関する演題を日本看護研究学会で発表し、さらに、「看護分野における口腔ケア研究の動向と歯科口腔保健・医療動向との関連性の検討」と題した論文が、口腔衛生学会雑誌（査読有）で掲載された。この研究が日本歯科新聞2018年2月20日（第2008号）（４）面にて紹介された。基礎看護技術のテキストにおける口腔ケアに関する頁記載率と記載内容に関する演題が福岡歯科大学学会で1演題発表した。摂食嚥下認定看護師から、口腔ケアに関する教育資料を入手した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
看護大学教員を対象としたインタビュー調査は、本年度実施予定であったが、倫理審査の承認を得るまでにとどまっており、次年度調査を実施する予定である。
歯科医師、歯科衛生士、言語聴覚士などの口腔ケアに対する認識と看護職との連携についての意向調査は、本年度実施予定であったが、質問紙の作成、倫理審査の申請書作成中まででとどまっており、次年度調査実施予定である。
看護部現任教育担当者に新採用看護師に期待する口腔ケアについて調査については、現在、得られたデータを質的帰納的分析の途中であり、実施計画通りに進んでいる。
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| 今後の研究の推進方策 |
看護大学教員を対象としたインタビュー調査は、速やかに実施する。歯科医師、歯科衛生士、言語聴覚士などの口腔ケアに対する認識と看護職との連携についての意向調査も同様に倫理審査承認後、多職種と連携しながら速やかに調査を実施し、学会で発表を行う。看護部現任教育担当者に新採用看護師に期待する口腔ケアに関する調査については、次年度中に発表を行い、論文を作成する。学士課程における口腔ケア教育内容の精選と教育モデルの構造化を行うために、口腔ケア教育について、基礎看護領域、臨床看護学系領域、在宅・公衆衛生領域の各分野での教授内容を整理し、段階的に到達できるモデルを提案する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
看護大学教員を対象としたインタビュー調査では、本年度実施予定であったが、各大学教員の業務上の都合もあり実施ができなかったので、次年度調査を開始するために、次年度使用額が生じた。
歯科医師、歯科衛生士、言語聴覚士などの口腔ケアに対する認識と看護職との連携についての意向調査は、本年度調査実施予定であったが、質問紙の作成、倫理審査の申請書作成までとなり、次年度調査を開始するために、次年度使用額が生じた。
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